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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2025 Autumn

新時代に向けて知っておきたい「The Trade Desk」の可能性(AD)

CTV広告のリーチ拡大×ターゲティングで10倍超のサイト流入改善!エン・ジャパンの成功事例に迫る

新たな示唆や視点を得て「次につながるマーケティング」を実現

──CTVの活用を開始してから、新たに気づいた学びはありますか。

キン(エン・ジャパン):ペルソナを具体的に可視化できたことです。予想通りの面に加え、これまで気づかなかったような視点も得られたため、今後も活用していきたいですね

チェ(TTD):当社では、配信後の分析を通して示唆やコンバージョンユーザーのペルソナなど、他のマーケティング全般に活用いただけるインサイトも提供しており、他の広告プラットフォームでは出力できない分析データも含んでいます。エン・ジャパン様の場合、今まで想定していなかったオーディエンスの特徴も発見でき、新たなマーケティングメッセージの検討や、これまでアプローチしていなかった層も見えてきました。

鈴木(TTD):既存のマーケティング戦略の答え合わせができただけでなく、さらなるターゲットユーザーの探求もでき、「次につながるマーケティング」の重要な気づきをご提供できたのではと考えています。

 CTV広告を活用するうえで重要なことは、継続です。一過性のキャンペーンで終わってしまうと、運用型・改善型の配信手法の価値を十分に活用できません。今回エン・ジャパン様では、1ヵ月間の配信でもコンバージョンの改善を実現することができましたが、継続的に配信することで様々な気づきや効果改善を実感していただけます。

チェ(TTD):当社は特に多様なデータの活用と計測の正確性が大きな強みです。ユーザーが保有するモバイルデバイスのみならず、CTV視聴を行っている世帯単位での分析が可能です。テレビデバイスを視聴している世帯、そしてその中の個人のデモグラフィックや興味関心、さらにそれに紐づく各デバイスの結びつけをしっかりと把握することで、多様なターゲティングの実現と、その精度を向上させられます。

オープンインターネットの可能性と統合配信への期待

──最後に、今後の展望や展開をお聞かせください。

キン(エン・ジャパン):ミドル世代の転職活動をもっと支援したいですね。ただ、マーケティングの難易度が上がっているので、現在の施策を改善しながら、新しいチャレンジにも取り組んでいきたいです。

 その中でCTV広告は、今後も利用者数の増加が見込まれるので、引き続き活用していきたいです。TTD様はCTV利用ユーザーのデータを豊富にお持ちであり、様々な切り口で広告データを分析・可視化していただけます。今後もCTVプロジェクトの際にはぜひご一緒させていただきたいと考えています。

鈴木(TTD):TVerやABEMAといった動画配信プラットフォームに加え、最近では弊社を通じてNetflix広告の配信も開始し、統合的に最適化を行うアプローチが可能です。

 またCTVに限らず、音声広告やデジタルサイネージなど、様々なユーザータッチポイントとなるチャネルを当社のプラットフォームで統合化することでより効率的な広告配信が実現できると考えています。

 マーケティングが複雑になる中、当社としてはオープンインターネットの可能性や価値を多くのブランド様に実感いただくため、今後もさらなる配信先メディアとご利用いただけるデータの拡充を図ってまいります。

チェ(TTD):CTVはもちろん様々なメディアに対して、共通の運用指標を適用しながらメディアごとに効果を測定し、リアルタイムで効果の高いメディアへチューニングし、全体を横断して広告の接触回数をコントロールすることで統合配信が実現できます。

 今後もエン・ジャパン様とは、課題解決のためにCTVにとどまらず、統合配信のプランニングに一緒に取り組ませていただきたいです。

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:The Trade Desk Japan株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/07/30 11:00 https://markezine.jp/article/detail/49397

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