昨今、広告業界ではコネクテッドテレビ(以下、CTV)を実施する企業や、CTVに注目している企業が増えてきている。しかし、CTVを使いこなしている企業は多くはない。具体的に、どのように使いこなすと、どのような成果が得られるのだろうか。今回は、エン・ジャパンのキン氏と、支援するThe Trade Deskの鈴木氏とチェ氏にインタビュー。CTVの特性や活用メリットおよび将来性までを伺った。
日本でも急成長中!CTV広告市場
──本日は、エン・ジャパンのCTV活用について伺います。CTVへの注目が高まっていますが、昨今のデジタルコミュニケーションの変化をどのように見ていらっしゃいますか。
キン(エン・ジャパン):生活者のデータを見ても、CTVの視聴時間は増加傾向にあり、デジタルマーケティング全体を見ても、CTVの立ち位置が確立されつつあると感じています。当社としても転職希望者との接点を増やすため、CTV広告に注目しています。
マーケティング部 チームリーダー キン イキ氏
鈴木(The Trade Desk、以下TTD):「日本の広告費2024(電通)」によると、インターネット広告費のうちCTVを含むテレビメディア動画広告は、2024年には年間約650億円の市場規模となっており、前年比1.5倍の成長率で拡大を続けています。
CTV広告は、地上波と同様に大画面で見られることに加え、家族やパートナーと一緒に視聴する「共視聴」が特徴的です。また、専念視聴からくるブランド認知や利用意向の向上にもつながっています。プレミアムな広告体験を提供できることに加え、デジタル広告と同様にターゲティングや計測を行うことで、費用対効果を可視化できるのがCTV広告の価値だと思います。
「ミドルの転職」のプロモーション戦略
──エン・ジャパンは「ミドルの転職」において、CTV広告を活用したと伺いました。どのような戦略で進めているのでしょうか。
キン(エン・ジャパン):「ミドルの転職」は、30代・40代を中心としたミドル世代に特化したスカウト転職サービスです。デジタル広告を中心に活用して、会員数の増加を目指しています。
スカウト転職サービスは、多くの競合が存在し、プロモーション量が非常に多いため、デジタル広告のユーザー集客効率が年々悪化傾向にあります。そのため、従来と同じやり方では効果が出しにくい状況にある中で、より高い成果が求められています。こうした背景から、従来の手法は磨きつつ、新しい手法を取り入れることを意識してきました。

キン(エン・ジャパン):そこで2024年4月から検討し、活用を決めたのがCTV広告です。より事業を成長させるために、成長の伸びが大きいCTV領域で挑戦する必要があると考えました。
調べていく中で、地上波広告よりもCTVのターゲティング精度が高いことや、効果計測が非常にしやすく、わかりやすい点に大きな魅力を感じました。また、完全視聴率や注視率も高い水準であることから、ミドルの転職の会員登録数や指名検索数の改善も期待できると思いました。
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和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)
IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:The Trade Desk Japan株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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