アドビは2025年8月28日、「国内外のマーケターのコンテンツ需要実態と課題調査」の結果を発表した。本調査は、日本を含む7か国2,835人のマーケティング担当者を対象とし、各国のコンテンツ需要の変化や課題を明らかにしている。

パーソナライズ体験への期待がコンテンツ需要を牽引

　調査対象の7か国で80％以上（日本80％、インド91％、アメリカ・オーストラリア86％、イギリス82％、フランス81％、ドイツ80％）のマーケターが「過去2年間でコンテンツの需要が高まっている」と回答している。

　主要因として「パーソナライズされた体験を求める顧客の期待」と答えた割合がすべての国で最多となった。日本でも43％がこの要因を挙げている。

コンテンツ制作数、日本は主要国で最低水準

　7か国のうち、年間1万点以上のブランドアセットを制作する企業の割合は、インド57％、米国55％に対し、日本は33％と最も低い結果となった。今後、日本でもパーソナライゼーションへの期待が高まれば、ブランドアセット制作需要の増加が予想される。

日本の優先課題は人材確保、運用改善投資は伸び悩み

　日本のマーケターの最重要課題は「人材不足」であり、今後1～3年の最優先投資対象として「人材確保」を挙げた回答が多かった。

　また、「テクノロジー」や「AI/コンテンツ作成ツール」への投資意欲も高い。一方、「コンテンツの効果測定の改善」（24％）や「コンテンツワークフローの一元化」（20％）への投資意向は他国（それぞれ平均36％、31％）と比べて低水準だった。

8割がチャネル横断のパフォーマンス把握に課題

　日本のマーケターの27％が「どのチャネルが有効か全く把握できていない」と回答。54％は「ある程度理解しているが、データが手作業かつサイロ化し遅延がある」と答え、全体の8割がチャネル別パフォーマンス把握の課題を抱えている。せっかく制作したコンテンツの真価を発揮するためには、データ分析や迅速な意思決定など、運用基盤の強化が必要とされた。

　調査では、効率的かつ高品質なコンテンツ制作体制に加え、パフォーマンスの可視化と最適化のための基盤整備が、日本企業のマーケティング戦略上の喫緊の課題となっていることが明らかとなった。

調査概要

調査方法：インターネット調査
調査対象：日本、米国、英国、フランス、ドイツ、インド、オーストラリアで日常的にマーケティング業務を担当する企業担当者2,835人
実施期間：2025年5月

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