「データはあれど、分析が不十分だった」1年の空白を経て再始動

──1万人来場プロジェクトの成功後、1年の空白期間を経て、2026年に再びモニタスとのマーケティング活動をスタートされています。この空白と再開にはどのような理由があるのでしょうか。

上利：1万人来場プロジェクトの成功を通じて、データの可視化と定点観測の重要性を強く実感しました。

　しかし、当時のレノファ山口FCには、得られたデータを具体的なマーケティング施策へ落とし込み、継続運用するためのリソースやノウハウが不足していたのです。このまま手厚い支援をいただいても、その成果を我々が最大限に活かし切れないのでは、双方にとって好ましくありません。そこで、あえて1年間、モニタスさんからの支援をお休みさせていただきました。

　そして2026年、J1のクラブでマーケティングやチケッティング実務を経験した人材が加入したことで、データを理解し「次の一手」を打てる社内体制が構築されました。20周年の節目にクラブの価値を再定義したことも後押しとなり、再びモニタスさんに相談し、今度は有償でのマーケティング支援を依頼したのです。

──2026年はモニタスが「supercolo」のサービスを刷新した年でもあります。このリニューアルにより、レノファ山口FCさまへの支援はどのように変わるのでしょうか。

林：2026年、「supercolo」は「顧客理解を利益につなげる」という方針のもと、顧客理解の深化から利益につながる戦略・施策の設計まで寄り添う伴走型支援プログラムへとリニューアルしました。

　レノファ山口FCさんへの支援においても、ツール提供の域を超え、未来場者の声のフィードバックや具体的な施策立案まで体制面から伴走することで、データの取得を直接的に事業成長や地域活性化へつなげるアプローチへと進化させています。

歌川：アンケート結果の報告にとどまらず、支援メンバーが現地スタジアムに足を運び、定量的データと定性インタビューを掛け合わせた具体策をご提案していきたいと考えています。

「市場の制約」を顧客理解で乗り越えるモデルケースに

──最後に、皆様の今後の展望を教えてください。

山本：マーケティングは「地上戦」と「空中戦」の両方があり、どちらもが重要だといえます。得られたデータをしっかりと咀嚼し、具体的なアクションへつなげるサイクルを定着させることで、スタジアムへの来場者や地域を大切にする「地上戦」と、データに基づいて潜在層へアプローチする「空中戦」の両輪を回していきたいと考えています。

上利：山口県内全19市町という広域なホームタウン特性を踏まえ、エリアごとのニーズやファンマーケティングのデータを分析しながら、地域に即した連携や営業戦略をモニタスさんとともに推進していきたいと考えています。「心をつなぎ、感動を届ける」というクラブのミッションを胸に、通学路にも、商店街にも、家庭の食卓にも、山口のいたるところにいつもレノファ山口FCがある日常を描いていきたい。地元の高校生が通学バッグに公式マスコット「レノ丸」のぬいぐるみを当たり前につけている。そんな光景が積み重なり、レノファ山口FCがこの街の文化になっている未来を目指していきます。

歌川：モニタスが掲げる「顧客理解を利益につなげる」の「利益」とは、収益はもちろん、社会や地域への貢献につなげることも含むでしょう。ぜひレノファ山口FCさんに「supercolo」を最大限に活用していただいて、多角的な価値向上および利益創出へとつなげられるよう、伴走支援を徹底してまいります。

林：レノファ山口FCさんは地方都市ならではの制約の中で高い成果を挙げられました。この「市場の制約」は、どの地域のどの企業にも起こり得る課題です。顧客理解を深めることで制約を乗り越え、成果を生み出したレノファ山口FCさんの姿は、全国の企業にとって重要な成功モデルとなるでしょう。私たちのサービスがクラブの成長を後押しする「エンジン」になり得るのか。その挑戦を、これからもレノファ山口FCさんと共に続けてまいります。