AI検索が台頭し生活者の情報収集行動が変わりはじめている中、従来のSEOに加え、AIO/AEO/LLMOへの対応を迫られる企業も増えている。しかし、「SEOは一定やっているのにAIの回答に自社が出てこない」「成果が出ない理由や対応の必要性を上司に説明できない」「何から手をつけるべきかわからない」と悩む担当者も少なくない。本記事では、20年以上SEO支援を行ってきたアイオイクスでWebコンサルティング事業部長を務める遠藤氏に、具体的な対応方法を聞いた。
AIに選ばれ、引用される企業になるには?
MarkeZine編集部(以下、MZ):AIO/AEO/LLMOの必要性が叫ばれるようになりました。一方で、従来のSEO対策との違いや対応方法に悩む担当者もいます。長くSEO領域を支援してきた実績のあるアイオイクスから見て、AI検索に対応する際の考え方は、従来のSEOの延長と捉えてよいのでしょうか?
遠藤:SEOの延長線上ではなく、「SEOが土台になっている」という表現が実情に合っていると考えます。最も大きな変化は、知りたいことはAIに聞けば済む状況になったことです。
これまでは記事コンテンツによるSEOが広く行われてきました。検索結果だけでは十分な答えが得られなかったことで、各サイトが詳しい答えを提供する形が主流だったのです。そのため、企業がWebで問い合わせを増やそうとする場合も、「SEOで自社サイトに流入してもらい、知りたい情報を提供した上で商品・サービスを訴求する」流れが成り立っていました。
しかし現在は、いわゆる「知りたい系」のクエリがAI検索へ移行しており、検索結果にもAIによる回答が表示されます。いわゆる、「ゼロクリック検索」ですね。検索結果画面に回答が載っているため、そもそも自社のサイトに来てもらえない現象が起き始めています。ユーザーがAIに質問した際に自社の商品が挙げられることや、AIに引用されてサイトを訪れてもらう機会を増やすことが、今の基本的なAI対策として求められるようになっています。
美術大学卒業後、アイオイクス株式会社にWebデザイナーとして入社。15年以上にわたり、多くのSEOプロジェクトに携わる。コンサルタントとして「事業理解に基づくWEBマーケティング」をモットーに、事業課題をWebマーケティングの力で解決する支援を実施。SEOだけでなく、戦略立案・CV改善・Youtube活用・ソーシャルツール活用など支援のカバー範囲は多岐にわたる。
MZ:それでは、従来のSEO対策を現在も続けている企業は、何をどう変えていくべきでしょうか?
遠藤:先述のとおり「SEOが土台になっている」と考えることが大切です。まず、自社サイトに情報を載せたときに、検索エンジンやAIのボットがその情報をきちんと読める状態になっているかどうかは前提条件となります。
加えて、Google系のAI(Gemini、AI Overviews、AI mode)の場合は、回答する前に一度検索を行い、参考になるページを読み込んだ上で回答を生成する流れが多くなっています。AIの外部にある情報を集めて回答を生成することで、なるべく嘘の回答を創作しないようにしています。
そうなると、この回答前に裏側で走っている検索結果に自社のページが載っているかどうかが大きく影響します。しかしながら、AIが検索した際に検索結果に出ていればよいのか、機械が読める状態になってさえいればよいのかというと、それだけでは不十分です。
サイト内改善だけでは片手落ち。今、求められるコンテンツ設計
MZ:AI側の可読性以外で、何が必要となるのでしょうか?
遠藤:アイオイクスでは業界問わず幅広い企業を支援していますが、特に金融業界のクライアントが多いため、今回はクレジットカードブランドを例に考えてみましょう。
ユーザーはクレジットカードを探しているとき、使いやすさやポイント還元率の高さ、利便性などを比較します。比較するために必要な情報が載っているかどうか、そしてそれが信頼できる形できちんと解説されているかどうか。これらが、AIに参照・引用される上で重要な点となります。
MZ:SEOを土台とした上で、さらにAIに対応すべく、必要な情報の置き方や構造の作り方、信頼性をどう担保していくかといった観点からサイトを設計していく必要がある、という戦略になるのでしょうか。
遠藤:おっしゃるとおりです。設計が自社サイトの内部(オンサイト)だけで閉じず、サイトの外部(オフサイト)でも必要になっている点が、従来との大きな違いだと思います。
これまでのSEOは、基本的にサイト内のコンテンツや構造をどう改善していくかという話が中心でした。しかし、それだけではユーザーに必要な情報やその会社が外からどう見られているか、口コミや評価、評判といったものは形成されません。
そのため、比較サイトやメディアといった第三者、プレスリリースなど企業側の発信も含めて情報を届けていき、Web上全体でのプレゼンスを高めていくことが今後は求められます。これまでは一般的に部署が分かれていた「マーケティング」と「広報」の業務が統合される形をイメージいただくとわかりやすいかもしれませんね。
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- この記事の著者
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和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)
IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:アイオイクス株式会社
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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