デジタル広告の現場では、目まぐるしい仕様変更への対応と人材不足が重なり、「人材育成に手が回らず、特定のエース社員に負担が集中する」という悪循環に頭を悩ませるマネージャーが少なくありません。そこで本記事では、専門eラーニング「ジッセン! オンライン」と情報ポータル「upD」を2026年7月1日に統合したHakuhodo DY ONEの3名にインタビュー。育成の停滞を見抜く「5つのサイン」、属人化を抜け出すための育成の仕組み、そして統合の狙いを伺いました。
教材の陳腐化、エース依存、研修と現場の乖離──デジタル広告の育成を阻む3つの壁
──デジタルマーケティング業界、なかでも広告運用やプランニングの現場では、現在どのような人材育成の課題があるのでしょうか。
小城:大きく3つあると考えています。1つ目は、教材の情報がすぐに古くなってしまうこと。デジタルマーケティングの世界は媒体仕様や自動化の仕組みが刻々と変わるため、前年の教材が翌年には使えなくなるというケースもあります。そのため、教材の更新が追いつかず、OJTに頼らざるを得ないケースも多いでしょう。
2つ目は、最新情報ほどエース社員に集中しがちであること。「あの人に聞けばわかる」という状態では、知識が組織全体に行き渡らず、メンバーの育成や業務上の判断が特定の人に依存してしまいます。
3つ目は、研修と現場の乖離です。広告運用やプランニングの現場では、クライアント企業 や案件ごとに目的・課題が異なり、求められる知識も変わります。しかし企業によっては、研修が入社時などに一度実施されるだけになり、実務に応じて学び直す機会が十分に設けられていません。
育成が止まり始めた組織に見られる5つのサイン
──こうした課題を抱える組織には、どのような共通点があるのでしょうか。
小城:知識やノウハウが「どこにあるか」ではなく「誰にあるか」になっていることです。次のような状態になっていないか、一度振り返ってみてください。当てはまるものがあれば、ナレッジのあり方を見直すタイミングかもしれません。
- 研修教材の最終更新が1年以上前のままになっている
- 媒体の仕様変更や新メニューの話は、いつも同じ人に聞きに行く
- 新人が「まずここを見れば間違いない」と思える場所がない
- 研修やeラーニングを導入したが、研修期間が終わると使われなくなる
- 広告媒体の仕様変更に、配信エラーや差し戻しが起きてから気づくことがある
これらの状況が続くと、育成の負担が特定の人に集中する悪循環が生まれます。教材が古いためOJTに頼り、教える内容やフォローが担当者によってばらつく。その結果、新人や中途入社者が必要な知識を身につけるまでに時間がかかり、教える側の負担も増えてしまいます。 ひいては、業績にも影響が及ぶ可能性があります。
──悪循環を断ち切るためには、何が必要でしょうか。
小城:基礎知識は業務に最低限必要な「型」、最新情報は型を日々の業務に応用して成果につなげるための判断材料となります。この2つを「全員がアクセスできる同じ場所」に置き、行き来できる状態を作ることが、悪循環を断ち切る第一歩だと考えています。
平良:「基礎知識を学ぶ」と「最新情報を追う」、どちらか片方では成り立ちません。基礎知識がなければ、最新情報が届いても自分の業務に関係するのか判断できないですし、逆に基礎だけで知識がアップデートされないと、間違った提案をしてしまったり、運用に問題が生じたりする可能性があります。
そして、AIによる自動化が進むほど、運用の基本セオリーを知らなければ状況の良し悪しも掴めなくなるでしょう。
「ジッセン! オンライン」と「upD」統合の狙い
──その「同じ場所」として提供されているのが、「ジッセン! オンライン」と「upD」ですね。それぞれの役割を教えてください。
平良:「ジッセン! オンライン」は、未経験者でもゼロから体系的にデジタルマーケティングを学べる動画完結型のeラーニングです。2026年8月時点で公開講座は206講座、利用者数は1.5万人以上、累計導入実績は1,000社以上です。
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山﨑:「upD」は、デジタル広告の媒体情報やアップデート情報を扱う実務者向けの情報ポータルです。月に約200件のコンテンツを更新しています。「ジッセン! オンライン」が業務の土台となる知識を体系的に学ぶ場所なら、「upD」はその先の実務での情報収集を担う場所です。
──2つのサービスが統合したことで、何が変わったのでしょうか。
山﨑:会員基盤とIDを1つにまとめ、学習と情報収集を1つのIDで行き来できるようにしました。upDの媒体資料も、外部サイトに飛ばずにサイト内でプレビューできます。サイトを1つにしたというより、「学ぶ」と「調べる」の役割を整理したうえで、1つの基盤につないだイメージです。
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小城:「迷ったらまずここを見ればいい」という場所ができたことが大きいですね。私たちが目指しているのは、まず「知っている」状態を作り、それを「できる」に変え、さらに「教えられる」状態へと発展させて組織全体の成長につなげることです。統合によって、それを一括して実現する土壌が整いました。
──ちなみに、デジタル広告における研修教材は「鮮度」が命だと思いますが、それぞれどのくらいのスピード感で更新されているのでしょうか。
平良:「ジッセン! オンライン」では、毎月10本前後の新作講座を追加するとともに、内容が古くなった講座も随時見直して常に最新のコンテンツを提供しています。最近は、解説動画にAIアバターを導入することで、スピーディーに更新できるようになり、変化の激しい領域でも情報鮮度を保つようにしています。
山﨑:「upD」の最新情報は、最短で翌日、遅くともその週のうちに更新しています。様々な情報が流通するなか、「広告会社が実務のなかで得た情報」にすぐアクセスできるのは、大きな強みだと考えています。
平良:利用者からは、情報収集の日課として活用し続けているというような声もいただいています。私たちのサービスに「卒業」という概念はありません。「学び続ける」ことを前提としたサービスなのです。
社内で「共通言語」が生まれ、社外への提案の質も向上。「学び続ける」eラーニングで得られる効果
──導入した企業では、どのような変化が起きていますか。
小城:たとえば、チーム内に「共通言語」ができ、基礎用語の説明や認識のすり合わせにかかる時間が減ったというお声をいただきますね。新卒も中途も異動者も、同じ基礎教材を見てから業務に入るので、会議やOJTの場で「もう知っているよね」と前提を共有できるのです。
また、教育担当者の確保が難しいなか、教材の準備や基礎知識の説明にかかる負担を軽減するために導入いただくケースもあります。幅広い領域の学習コンテンツを活用することで、担当者が個別のフォローや実務指導に注力しやすくなります。
山﨑:社内コミュニケーションだけでなく、社外への提案時にも役立っています。最新情報をいつでも確認できる環境が整ったことで、提案に必要な情報を確認しやすくなり、「丁寧な対応ができている」「新しい提案につながった」というお声もいただきますね。なかには、お客様との定例会議の前に必ずチームでupDをチェックする、と習慣化している企業もあります。
インハウスで広告を運用している企業からは、「媒体ごとに発信される情報を追いきれず困っていたが、毎朝デイリーダイジェストを確認することで、管理画面のアップデートも見落とさず対応できている」という声がありました。
eラーニングを「業務の参照元」に定着させる設計とは?
──学習ツールは、導入後に日々の業務のなかでどう使い続けてもらうかが課題になりがちです。「ジッセン! オンライン」と「upD」が使われ続けている理由はどこにあるのでしょうか。
小城:「学び」だけのツールではないからです。基礎を学ぶ場所と日々の情報収集が同じ場所でつながっているため、日々開くきっかけになります。「業務の一環として立ち寄る」場所なので、上司や先輩も「まずここを見て」と言える。組織の参照元になるため、個人のやる気だけに依存しない環境作りにつながります。
──とはいえ、導入しただけで社員が見るようになるとは限りません。定着させるために、どのような工夫をしていますか。
小城:「動画を用意しても、社員が継続して見てくれるか不安」というご相談はよくいただきます。そのため、契約して終わりではなく、育成のプロセスに組み込む設計からサポートしています。たとえば、社内研修の一環として、動画で基礎研修を1週間受けた後、対面研修を行う設計をした企業もあります。OJT中心の企業であれば、「最初の数日はこれを必ず見る」と決め、チーム内で使う言葉をそろえるところから始めるケースもありますね。
まず確かめたいのは「ノウハウが誰に偏っているか」。コア人材に依存しない育成環境を
──「ジッセン! オンライン」と「upD」の今後の展望を教えてください。
平良:「ジッセン! オンライン」では、学習コースをさらに体系化していきます。クリエイティブ担当ならここまで、運用者ならここまで、というように、「このコースを学べばこんな人材になれる」と職種ごとに道筋を示せるようにしたいですね。
山﨑:「upD」は、すぐ答えへたどり着けるよう機能性を磨いていきたいと考えています。今以上に実務に密着し、「サクッと検索してサクッとわかる」ツールへの進化を目指します。
──最後に、人材育成を見直したい企業へアドバイスをお願いします。
小城:簡単にできるセルフチェック方法として、まず社内で「最新情報ならこの人」「育成ならこの人」と、いつも名前が挙がる人がいないか確認してみてほしいです。その人は組織にとって欠かせないコア人材。しかし、知識やノウハウが1人に偏り、負荷がかかっている状態かもしれません。
属人的な知識を誰もがアクセスできる環境に置き換えていくことが、育成を持続的に推進するための第一歩。そのためにツールを導入するのも方法の1つです。
もちろん当社のツールだけですべてが解決するとは限りません。組織風土に合わせた育成環境作り、仕組み化も得意としていますので、導入後の伴走支援も含め、ぜひお気軽にご相談ください。
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- この記事の著者
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安光 あずみ(ヤスミツ アズミ)
Web広告代理店で7年間、営業や広告ディレクターを経験し、タイアップ広告の企画やLP・バナー制作等に携わる。2024年に独立し、フリーライターへ転身。企業へのインタビュー記事から、体験レポート、SEO記事まで幅広く執筆。「ぼっちのazumiさん」名義でもnoteなどで発信中。ひとり旅が趣味。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供:株式会社Hakuhodo DY ONE
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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