モバイルでの購買意欲が突出して高い、アジア圏のスマホユーザー
日本のモバイル広告市場は、2013年に1,500億円を突破。2016年には倍の3,000億円に達すると予測される中、モバイル広告でのアプローチは企業にとって最重要の課題のひとつだ。
日本には3年前に参入し、PCインターネットの領域では「リターゲティング広告といえばCriteo」というイメージが定着しつつあるCRITEO株式会社でも、この1～2年でモバイル広告に非常に力を入れている。2005年にパリで創業した同社は、現在130か国以上で事業を展開。1,100人の従業員の4割をエンジニアが占めており、他社の追随を許さない技術力の高さを強みに、クライアントのサービス継続率90％以上を誇っている。
アジアパシフィック地域では、東京を本拠地として2011年に事業を開始。以降、四半期ごとに、グループの伸長にAPECの占める割合が増している状況だ。アジアへのサービスローンチから参画し、現在は日本担当マネージングディレクターを務めるCRITEO株式会社の鈴木大海（おおみ）氏は、「欧米などと同様に、アジアでも多くの広告主の目下の課題となっているのが、モバイルへの対応」と語る。
「eMarketer.com掲載の調査によると、APECのスマートフォンユーザーのうち42％が『モバイルでの購買経験があり、かつ今後も使いたい』と答えています。これは他の地域と比べても突出して高く、大きな勝機があることがわかります」（鈴木氏）
日本におけるモバイルでのCVは35％超
さらに、Criteoが2014年7月に実施した「コンバージョン数のデバイス比率調査」によると、日本は主要各国の中でモバイルでのコンバージョンが35.3％と最も高かったという。こうしたユーザーサイドのモバイル購買行動の活発化を受けて、日本でのモバイル広告の進化は日々加速している。PCインターネットで高いコンバージョンを上げている同社のモバイルへの取り組みは、その最先端と言える。
Criteoのリターゲティング広告商品「Criteoパフォーマンスディスプレイ」は、広告主のサイトにJAVAスクリプトのタグを入れ込むことによって、ユーザーの行動を特定。画一的なバナー広告ではなく、媒体の広告の仕様に合わせてバナーを自動生成し、クリエイティブの効果を最大化する。ユーザーが直近で閲覧した商品に、精度の高いレコメンド商品を加えるのも、コンバージョンを引き上げるポイントだ。
「Criteoは“最適な商品を、最適なユーザーに、最適なタイミングで”提供しています」と鈴木氏は強調する。広告主のサイトの隅々にまで埋め込んだタグを通して得られるデータを元に、以下の3つの差別化要因によって、きわめて高いパフォーマンスを実現する。
- 高度なエンジンとアルゴリズム
- 自動で最適化される多様なダイナミックバナー
- 豊富な配信ネットワーク
