大日本印刷のマーケティング支援、ダイレクトメール時代からの実績が強み

　印刷業界に留まらず、多くの人がその名を知る、大日本印刷。売上高は優に1兆円を超え、日本を代表する総合印刷会社だ。

　社名のとおり「印刷業」のイメージが強い大日本印刷だが、包装材や液晶ディスプレイなど事業を多角化。2015年にはデジタルマーケティング事業の一環として、新たなDMP（データマネジメントプラットフォーム）サービスをリリースした。「diip」と名付けたそのDMPは、すでにEC事業者や、実店舗を展開する小売企業にも採用されている。

　実は大日本印刷は、十数年に渡りデータを扱ってきたプロフェッショナルでもある。印刷業とDMP。一見無関係のようにも見える両者だが、共通点は「顧客情報」だ。

　「お客様から印刷の依頼を受ける際、印刷データそのもの以外にも、郵送先の住所をはじめとしたさまざまな顧客データをお預かりすることが多くありました。これらを活用した新規事業は、以前から多く立ち上げていますが、『diip』もその系譜上にあるといえます」

　そう語るのは、情報イノベーション事業部 小路朋之氏。diipの普及と運用の旗振り役だ。

2000年頃からデータ分析を開始　満を持してDMPサービスを開始

　データのみならず、インターネットにかかわるビジネスの歴史も古い。2000年初頭にはデータセンターを設立してサーバホスティング事業を開始し、その他にもECサイト構築・運営システムサービスや、電子書籍の「honto」といったサービスも立ち上げている。

　「当社の強みを活かしつつも、従来の紙媒体だけにとらわれないビジネスを行う部署ができたのが、2000年頃です。その頃からデジタルデバイス、要は雑誌やチラシなど以外でもお客様に情報を届ける方法を考え始め、複数の事業も立ち上げています。

　同時並行的に顧客データの分析も続けてはいたのですが、ここ数年でマーケティングオートメーションやCRM、ビッグデータといったキーワードが次々に現れ、マーケティングの形が変わってきました。こうした時代背景の中で、2014年から本格的に検討を始めたのがDMPとしての『diip』です」