データ経営への持続的投資のカギは“成果実感”（電通デジタル）
2018年を振り返って
広告の信頼性、GDPRなどが話題となった一方、“データ活用高度化”の実践が進みました。「LTVや増分貢献による広告最適化」「AIによる予測モデルづくり」「デュアルファネル・フルチャネルでのデータ可視化」など、新たなチャレンジに挑んだ年でした。電通グループが掲げる「People Driven Marketing」も“人”を基点にした統合フレームワークで、データを捉えることでマーケティングの進化を目指すものです。一方、データ活用の主目的である“顧客体験革新”においては、グローバル先進プラクティスとの差の開きに対し、経営者やマーケターも危機感を強めた1年でもありました。
2019年へ向けて
“データ活用の果実”を数多く生み出す1年にしたいです。「ROIが上がった」「NPSが改善した」「新しいサービスが生まれた」といった成果実感こそが、データ経営への持続的投資、そしてデジタルトランスフォーメーション加速のカギと考えています。電通グループ独自の「People Driven DMP」の機能強化、1st+2nd+3rdのデータ統合推進、テクノロジーパートナーとの協創、そして当社ならではのフルラインサービス提供力の強化に“猪”突猛進し、企業スローガン“ワクワクするデジタルへ”を事業会社の皆様と形にする。そんな実り多き1年に、と願います。
執行役員 小林 大介氏
電通国際情報サービス、電通イーマーケティングワンなどを経て、2016年の電通デジタル設立時より同社執行役員。現在はデジタルトランスフォーメーション、エクスペリエンス、データ／テクノロジーといった事業領域の統括責任者として事業運営全般にあたりながら、先進的かつ統合的なモデルプロジェクトのリードに取り組んでいる。東京大学文学部卒業。
未来の課題に対して一歩踏み出す（博報堂ＤＹデジタル）
2018年を振り返って
データドリブンマーケティングのニーズが一層高まりました。生活者に対して統合的かつ多面的なフルファネルで360度のアプローチが可能になった一方、企業側としては施策の幅・複雑さ・スピードすべてにおいてエグゼキューション（実行）のレベルが上がったと言えます。その中で博報堂DYグループは「生活者 DATA WORKS」を立ち上げ、生活者データを起点としたマーケティング戦略とメディア施策の有機的な統合に挑戦してきました。総合広告会社ならではの手法とテクノロジー、そして人材（スキル）の多様性を組み合わせて多くの実績を蓄積し、また発展的課題も見えた1年でした。
2019年へ向けて
2019年も“生活者データ・ドリブン”マーケティングの実践に必要なテクノロジー、データ＆システム、マーケティングソリューションのさらなる強化を図ります。また、今後さらにテクノロジーがエグゼキューションの根幹をなしていくことから、マーケティングテクノロジーの開発と、それを活用する人材の育成に投資することで、今ある課題だけでなく、未来の課題に対しての一歩を踏み出します。いずれの取り組みにおいても、複雑化したマーケティング領域で最も重要なのは“実行”にコミットすることなので、それを大原則としたサービス展開と組織運営をしてまいります。
パフォーマンス業務推進ディビジョン ディビジョンマネージャー 向後 健氏
2007年ネット専業広告会社に新卒で入社し、SEM運用、営業を経験。2013年博報堂DYメディアパートナーズに入社、デジタル領域のフロントラインで、高度な対応が求められる戦略得意先対応やソリューション開発などに従事。2016年から博報堂DYデジタル、2018年10月から現職。
感情の通うマーケティングへのシフトを促進（プレイド）
2018年を振り返って
Customer Experience（CX／顧客体験）、体験価値など、エンドユーザー視点での価値再考が注目され始めた年でした。同時に、MAやDMPといったツール導入自体を目的化することへの違和感が市場に顕在化し始めました。データからパフォーマンス効率の最大化を狙うだけではなく、データから顧客視点を明らかにするアプローチが主流になるのは確実です。大きなパラダイムシフトの一つとして、サービス／価値創出プロセスが人中心へと原点回帰していく流れは、コモディティ化する価値および競争から抜け出す上で、企業にとって無視できないものになるでしょう。
2019年へ向けて
顧客視点がより重要視される中、我々はサービス支援のプロダクトとしてCX Platform「KARTE」、最先端のCXを各業界から集めオフラインで学ぶ大型イベント「CX DIVE」、同様にCXの事例や考え方を集約したメディア「XD（クロスディー）」を通じて、顧客が主役になるサービス体験を増やしていきます。日本または世界を問わず、企業目線かつ効率優先なプロダクトで溢れています。数字ハックのようなマーケティングから感情の通うマーケティングへのシフトを促し、対面にあるサービス提供者のEnployee Experienceの充実も図っていきます。
代表取締役 倉橋 健太氏
大学を卒業後、楽天に入社。楽天市場におけるWebディレクション、マーケティング、モバイル戦略、広告戦略等、多岐にわたる領域を担当し、楽天市場事業の成長に貢献。2011年にプレイドを創業。2015年3月にCX Platform KARTEをリリース。幅広い業種で導入が進んでおり、サービス開始から3年でのべ22億ユーザーを解析。国内有数のSaaSスタートアップとして、圧倒的な成長を続けている。
モバイル以外の領域にも活動の幅が拡大（ワンメディア）
2018年を振り返って
2018年は、個人のメディア化がより加速した1年だったと感じます。個人がメディア化することによって、人は情報をブランドではなく、コミュニティベースで探すようになったのではないでしょうか。ONE MEDIAのコミュニティも、動画が間にあるからこそ熱い繋がりが生まれ始めています。そのコミュニティの熱量を大切に、影響力の質を追い求め続けました。また自社の取り組みとしては、ショートフィルム製作や山手線デジタルサイネージでのコンテンツ展開を行い、モバイル以外の領域にも活動の幅を広げた年でした。
2019年へ向けて
ミレニアル世代をターゲットにした新しい動画表現を追求するONE MEDIAは、独自の動画論をベースに各SNSプラットフォームのコンテンツパートナーとして動画を配信し、圧倒的なエンゲージメントを達成しています。2019年も価値あるコンテンツを生み出し続け、このベースを根付かせるだけではなく、より多くの方に動画を届ける仕組み作りや、制作に関わるクリエイターやアーティストの皆さんがより活躍できる場をプロデュースしていきます。
代表取締役 明石 ガクト氏
2014年6月、ONE MEDIAを創業。2018年8月に大きなリニューアルを行い、IGTVに特化したオリジナル番組をローンチ。個人の活動としても、2018年アドテック東京にて「Brand Summit Best Presenter Award」を受賞。NewsPicksBookから自身初となる著書『動画2.0』（2018年11月、幻冬舎）を出版。
