2019年4月、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)は博報堂DYデジタルとの統合を発表し、改めて新DACとして活動していくこととなった。両社はこれまでもグループ会社として緊密に協業してきたが、今後は同一の会社として一層のポテンシャルを発揮していく。同社を率いる島田雅也社長は「統合によって人材の数と多様性が広がったことは大きなメリット」とし、今後の方向性についての考えを語る。
※本記事は、2019年7月25日刊行の定期誌『MarkeZine』43号に掲載したものです。
誰もやったことがない領域にトライしたい

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
代表取締役社長CEO 島田 雅也(しまだ・まさや)氏
1990年、博報堂入社。2000年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムに入社し、2006年に取締役に就任。戦略統括本部長や営業本部長、常務執行役員COOを経て、2016年6月より代表取締役社長COO。2017年6月、現職に就任。
――島田さんは、新卒で博報堂に入社され、長らくデジタル領域で時代の潮流を経験してこられました。まず、現在までの経緯をうかがえますか?
1990年に博報堂に入社して10年間は、営業と経営企画を経験し、様々なプロジェクトに携わってきました。DACへの異動を希望したのは、デジタルを志望したというよりも、新規事業や中期戦略などの策定に関わるなかで「施策実施の最後まで見届けたい」と思うようになったことがきっかけでした。
せっかくいろいろと考えて提案できるなら、それが実際にどう実施に至り波及したかまで把握したいと思い、その当時に博報堂が展開していた数々の小規模なグループ会社で働かせてもらうのも一つの選択肢だと思い始めました。その中の第一候補が、DACでした。
同時に、当然ながら今後伸びそうな、誰もやったことがない領域にトライしたいという思いもあり、その筆頭がデジタルでした。加えてDACは2000年時点で上場を控えていたので、株式公開という大きな出来事を経験できることも、希望した理由でしたね。
――実際に2000年にDACに入社された時点では、まだまだデジタルやインターネット広告の可能性は重視されていなかったころかと思います。その業界に踏み込もうと思った決め手は?
当時はまだ、デジタルの可能性が一般的にも業界的にも不明瞭だったので、あくまでいくつかの成長可能性がある領域の一つとしての認識でした。ただ、DAC設立の1996年は、同業のメディアレップであるサイバー・コミュニケーションズ(CCI)が設立された年でした。また2000年代前半は、ソフトバンクがブロードバンド接続の機器を無料配布したりと、インターネット領域の将来に対する業界や世間の関心も強く感じていました。
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高島 知子(タカシマ トモコ)
フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。
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