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【LINEリサーチ活用事例】デジタル時代に消費者の「声」を拾うには?(AD)

サイレントマジョリティの声をどう拾う? イベント調査の新定番「LINEリサーチ」のHonda活用事例

ユーザーと企業、双方が使いやすいサービス

 LINEリサーチには、「モニター向けリサーチ」と「オープン型リサーチ」の2種類が存在する。

 「モニター向けリサーチ」の特徴は、約500万人の圧倒的な会員数と、他社の調査パネルに登録していないフレッシュなモニターが多いこと。他の調査パネルに登録していないユーザーが67%を占めており、出現率の低い生活者に対するリサーチが実現する。

 代表的な調査メニューには、一般的なネットリサーチはもちろん、インタビュー調査、ブランドリフト調査、ログを利用した調査などがあり、これ以外にも様々な調査メニューが提供されている。

 一方「オープン型リサーチ」は、モニターに限らずLINEユーザーであれば誰でも回答できる仕組みとなっている。QRコードやメッセージ通知、LINE Beacon、Webへの掲載などを通じてアンケートの配信が可能。インセンティブにLINEポイントを利用することで、アンケートを実施する際にネックとなる個人情報の取得や管理が不要になるほか、LINE公式アカウントと連携したプロモーションを展開できるなどのメリットがある。

 なお、Hondaが今回利用したのは「オープン型リサーチ」のほうだ。

LINE社より提供
LINE社より提供

 「イベントなどで来場者から意見をもらうことは、想像以上に難しいものです。スマートフォン、LINEがあれば誰でも簡単にできるとなれば、イベントを実施する企業側にとっても、使いやすいサービスであると思います」と浜田氏。

 実際に「オープン型リサーチ」は企業からの引き合いも多い。主にイベント調査や来店客調査、デリバリー調査、サンプリング調査、OOH・交通広告調査などのメニューがある。

回収率アップを支える圧倒的なユーザービリティ

 オフラインのイベントでいかにして来場者の声を集めるか――これは、国岡氏がずっと課題を感じていた部分だった。紙のアンケートに答えてくれるのは、元々その企業・ブランドのファンであることが多く、ライトユーザーや繋がりの弱い来場者には答えてもらいにくい傾向がある。

 また、紙のアンケートだと回収できる数に限りがある。今の時代、フリーアンサーの欄に手書きで意見を書いてくれる人はそう多くなく、対策に頭を悩ませていたそうだ。

 しかし今回、国岡氏も実際にLINEリサーチを使ってアンケートに答えてみたところ、そのシンプルな設計に驚いたという。

 「LINEは、今まで使っていた電話やメールといったツールを上回ってきたもの。これはユーザービリティを突き詰めてきたからこそでしょう。アンケートに答えているときも『なんか見やすい』『いいな』と直感的に思いました」(国岡氏)

 アンケート設計のシンプルさについて、浜田氏は「調査実施時にこだわっているポイントの一つである」述べる。

 「回答者の立場になって、ときには情報量を省くことも提案させていただきますし、なるべく回答のストレスがないようにと考えています。LINEは皆さんに日頃から使っていただいているツールなので、イベントの場でも抵抗なく参加いただけたのではないでしょうか」(浜田氏)

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サイレントマジョリティのリアルな声を拾い上げる

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この記事の著者

畑中 杏樹(ハタナカ アズキ)

フリーランスライター。広告・マーケティング系出版社の雑誌編集を経てフリーランスに。デジタルマーケティング、広告宣伝、SP分野を中心にWebや雑誌で執筆中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2019/11/07 11:00 https://markezine.jp/article/detail/32263

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