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不確実な時代を乗り越える「マーケティング戦略の大転換」― 突破口はゼロパーティデータとロイヤル顧客(PR)

マーケティング戦略「計画通り」はわずか13% 世界の先進ブランド事例に学ぶアフターコロナ経済への備え

 チーターデジタル ジャパンのWebセミナーシリーズ「マーケティング戦略の大転換」、第2回は米チーターデジタルのGlobal CMOであるリチャード・ジョーンズ氏を迎え、5,000人規模の消費者調査で得た結果、先進的なブランドの取り組みを学ぶ。COVID-19企業が独自のデータベースを築きつつある消費財業界や、スポーツや外食といった厳しい局面に立たされた業界の動きとは。

Webセミナー「マーケティング戦略の大転換」第2回の様子は、以下の動画でご覧ください。

「マーケティング戦略の大転換」Webセミナーシリーズ【第2回配信】トレーラー
本編はこちらから

マーケティング戦略、「計画通り」はわずか13%

 次世代マーケターのためのコミュニティ「0 to Loyal~ゼロ トゥ ロイヤル」のWebセミナー、第2回は米チーターデジタルのグローバルCMOであるリチャード・ジョーンズ氏をゲストに迎えた。

 ホストを務めるチーターデジタル ジャパン 副社長 兼 最高マーケティング責任者の加藤希尊氏に紹介されたジョーンズ氏。初めのトピックとして、新型コロナウイルスがグローバルブランドのマーケティングに与えた影響について、Econsultansyが3月後半に実施したマーケターへの調査を提示した。それによると、「マーケティングキャンペーンが計画通りに進んでいる」と答えたのはわずか13%に留まった。

ジョーンズ氏は調査結果を基に、COVID-19がマーケティングに与えた影響を解説した
ジョーンズ氏は調査結果を基に、
COVID-19がマーケティングに与えた影響を解説した

  一方で66%が「アウトブレイク後に展開できるマーケティング手法を考えている」と明るい展望を述べていた。「この姿勢は興味深い。私たちは今、イノベーションの時代にいる」とジョーンズ氏は期待を語った。

消費者が自ら共有してくれるデータこそ、真の資産

 続いて提示されたのは、チーターデジタルが2~3月に世界6ヵ国の4,921人に実施した消費者調査だ。この分析からは、前提として「COVID-19以前から消費者の態度は変わりつつあった」ことがわかったという。中でも大きかった変化はプライバシーに関する対応だ。

日本では26%、米国では37%の人が定期的にクッキーデータを削除していた。
アドブロッカーの使用率は日本では17%、米国では30%

 この結果から、企業都合の情報収集は、大きな壁にぶつかりつつあることがうかがえる。

 一方ジョーンズ氏は、消費者は何らかの価値との交換であれば、ブランドにデータを渡すことに積極的だと指摘する。調査によると、日本の消費者の43%は、価値交換の見返りとしてブランドに直接データを共有することに満足している

 「他国の調査を見ても、ロイヤルティプログラムへの参加意向が増していることが明らかです。消費者がみずから企業に共有するデータこそ、真のマーケティング資産になるのです」(ジョーンズ氏)

動画本編ではスライドに掲載された各要素について、詳説している
動画本編ではスライドに掲載された各要素について、詳説している

 ではこのような変化に、ブランドはどのように対応すべきなのだろか。セミナーでは海外における様々な業界の先進事例が紹介された。

動画本編では、消費者がオファーを受け取りたいチャネルやソーシャルメディアへの信頼度合いといった、消費者意識の変容を詳しく解説。視聴はこちらから!

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ポイントプログラムを活用し共感を生む:ケロッグ

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

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