小売・サービスの利用頻度を増加させた層も：クラスタリング分析
同調査では、新型コロナウイルス流行前後の各業態の利用頻度データを基に、クラスタリング分析も行った。それによると、流行前の消費スタイルは4つのクラスターが、流行後は6つのクラスターがそれぞれ形成された。
流行後の消費スタイル（6つのクラスター）は以下に分類できる（下図の右側の表を参照）。
（1）漠然とした不安から節約：主婦層、40代以上女性の割合が高い。スーパー・ドラッグストアなどの利用以外はすべて減少。
（2）自粛には懐疑的：男性、首都圏、非リモートワーカーの割合が高い。企業に対しては対策優先か営業活動優先か、考えが分かれている。
（3）積極的に自粛：60代以上の割合が高く、全業態において利用頻度を減少。
（4）不安だけど生活優先：首都圏在住、年収700万円以上の割合が高い。企業に対しては対策を優先してほしいと考えるが、生活のための消費は止められないと考えている。
（5）なるべく消費優先：男性・非リモートワーカーの割合が高い。営業優先、サービスの質を重視する。
（6）積極的に買い物：30代以下男性、年収1,000万以上、リモートワーカーの割合が高く、全業態で利用頻度を増加させる。
さらに大きなくくり方をすると、日本の消費行動は、40代以上の主婦および高齢者を中心に「積極的に自粛を行う層」と「比較的通常通り活動を行う層」に二分されるそうだ。
同社では今後追跡調査を行い、消費動向がどのように変化するか分析していく予定だ。
【調査概要】
調査対象者：日本国内に居住する20～75歳の男女
調査対象エリア：首都圏、近畿、中京エリアの居住者
除外対象：市場調査、リサーチ、コンサルティングに従事する者を除く
調査手法：オンラインサーベイ
調査時期：2020年8月21～31日
サンプル数：7,000サンプル
