日本でも存在感が高まる「コネクテッドTV」
また、「動画別視聴デバイスシェア」や「デバイス別視聴完率」のデータを見ると、日本においても「コネクテッドTV（インターネットに接続されているテレビデバイス）」の存在感が増している。「日本市場でも、今後は動画ビジネスの戦略を練る際に、コネクテッドTVが一つの重要なデバイスになるのでは」と川延氏は指摘する。
そして今後の日本市場での戦略について、「パートナービジネスの体制強化」を掲げる。「これまでは直販に主軸を置いてビジネスを展開してきたが、日本でのビジネスを加速させるために、パートナー経由でのビジネスに今まで以上に注力していく」と川延氏は意気込みを語る。
拡大する動画活用のニーズに応えるロードマップ
そして同社 Director of Professional Services 国谷氏より、製品ロードマップとして、Video Cloudの新機能が紹介された（発表日時点の見解で、変更の可能性有）。
1、中国大陸向けビデオ配信ソリューション「China Delivery」
Video Cloudアカウントから中国大陸へ動画を配信可能に。越境ECやグローバルでの社内動画コミュニケーション等での活用が期待される。2021年4月以降、提案準備中。
2、ライブソリューション「Brightcove Cloud Playout」
あらかじめ収録した動画やライブ動画を事前に編成し、ライブ配信することが可能に。放送局や映像配信事業者、多くの動画コンテンツを所有する組織は、良質なコンテンツ資産を活用し、新たな収益機会を得ることができる。
3、スマートフォン、コネクテッドTVへの対応「Brightcove BEACON」
今後、日本市場でも存在感が増していくコネクテッドTVにも対応可能。動画の再生機会を逃さないように、視聴デバイスのトレンドに対応していく。
同社のプラットフォームを活用するユーザーは、放送局、メディア企業、エンタープライズ企業と幅広い。これに対し、「新しいニーズが立ち上がった時に、幅広いユースケースに即座に対応できるプラットフォームこそが強み」と川延氏は指摘。
「限られたセグメントではなく、顧客のニーズがあるところに対して、的確に我々のプラットフォームを使っていただけるように、継続的に案内していく」と、動画市場の拡大を支える同社の意気込みを語り、会は締めくくられた。
