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マーケティング予算の増加予測、その投資先は?『マーケティング最新動向調査2021』より

 電通が2月25日に発表した「2020年日本の広告費」によると、総広告費は9年ぶりのマイナス成長となった一方で、インターネット広告費はプラス成長となった。では、マーケティング施策やツールの予算、デジタル化に関する動向はどうか。編集部がデジタルインファクトと共同で実施した『マーケティング最新動向調査2021』から、MarkeZineを含む翔泳社のビジネス系メディアの読者でマーケティングに携わるビジネスパーソン1,063名に行った「マーケティング最新動向調査」の概要を紹介する。

※本記事は、2021年4月25日刊行の定期誌『MarkeZine』64号に掲載したものです。

マーケティング・販促予算の変化

 電通が2月25日に発表した「2020年日本の広告費」によると、総広告費は9年ぶりのマイナス成長となった一方で、インターネット広告費はプラス成長となった。MarkeZine編集部が読者を対象に行ったアンケート調査でも同様の傾向が見られ、テレビやオフライン媒体の広告費が減った代わりに、デジタル広告の予算が大幅に増えたとする回答が多勢を占めた。

 では、マーケティング施策やツールの予算、デジタル化に関する動向はどうか。編集部がデジタルインファクトと共同で実施した『マーケティング最新動向調査 2021』から、MarkeZineを含む翔泳社のビジネス系メディアの読者でマーケティングに携わるビジネスパーソン1,063名に行った「マーケティング最新動向調査」の概要を紹介する。

 最初に、回答者の属性を簡単に述べる。年代は20代が11.0%だが、30代〜50代までほぼ均等で、リーダークラスが20.1%、マネージャークラスと一般社員がそれぞれ約30%である。また、所属する会社は51.1%が広告主、支援会社とソリューションベンダーが合わせて31.8%、広告会社が7.0%。ビジネス形態としてはBtoB企業が63.3%、BtoC企業が36.7%となっている。

 まずマーケティング・販促予算の変化について見ると、「オフライン(リアル)イベント出展・運営」は増加6.3%に対し減少44.5%と、コロナ禍の影響が如実に浮かんでくる。「自社サイト・自社ECサイト」は増加33.4%、減少10.4%となり、「ソーシャルメディア(広告を除く)」「ペイドメディア(4マス媒体、デジタル媒体の有料広告)」「広報・PR」「オンラインイベント出展・運営」といずれも増加が減少を上回っている(図表1)

図表1 あなたの勤務先では、昨年と比べて、各チャネルに投資するマーケティング・販促予算はどのように変化しましたか。(N=1,063/単一回答)(タップで画像拡大)
図表1 あなたの勤務先では、昨年と比べて、各チャネルに投資するマーケティング・販促予算はどのように変化しましたか。(N=1,063/単一回答)(タップで画像拡大)

 今後3年間の予算の変化についても、2020年に予算が増えた項目はそのまま増加傾向にある。「流通対策(小売店・卸などへの販売奨励金)」「オフライン(リアル)イベント出展・運営」などオフラインに関する予算はやはり減少が続く見込みだ。ただし、2020年は予算全体が増加18.9%に対し減少23.8%だったが、2021年以降は増加37.7%に対し減少13.5%と、マーケティング・販促の予算増にはどの企業も意欲的なようである。

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、 「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2021』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2021』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。

 

『マーケティング最新動向調査 2021』の詳細をみる

 

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マーケティング施策・ツールの予算の変化

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この記事の著者

渡部 拓也(ワタナベ タクヤ)

 翔泳社マーケティング課。MarkeZine、CodeZine、EnterpriseZine、Biz/Zine、ほかにて翔泳社の本の紹介記事や著者インタビュー、たまにそれ以外も執筆しています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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