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次世代マーケティング教室

「タクシーサイネージ」市場の変化とトレンド

2022年はBtoC企業の出稿回復の兆し

 2021年は「回復の年」だったタクシーサイネージ業界。2022年は、経済活動の活性化とともに「再成長(再起動)の年」になることが予想される。その要因のひとつが、BtoCクライアントの出稿回復だ。インバウンド需要はまだ回復しないことが予測されるものの、人流の回復にともない、タクシーの利用がビジネス利用中心から日常・旅行・観光での利用へとシフトし、広告も増えると考えられる。

 また、テクノロジーを活用することで、モビリティ分野の広告手法がさらに拡大していくことも見込まれる。2021年時点で、既に前述の車窓サイネージやシェルター広告を含め、タクシー車内以外の広告がスタートしている。現在、IRISが車窓サイネージ広告を取り扱っていない理由のひとつが、昼間の時間帯はどうしても車窓に投影したものが見えにくいという点がネックになっているためだ。しかし、たとえばサイネージを照射する機械の性能が上がったり、規制が変わったりすることがあれば、商品として取り扱っていく可能性は当然あると考えている。広告として価値が出せそうな場所は、タクシーに限らず交通分野にはまだまだたくさんチャンスは眠っていると考えている。

 日本の主要都市では、ほとんどのタクシーにデジタルサイネージが搭載され、「乗ると動画広告が流れている」という状況が浸透した。そのような環境下で、今後は広告としての価値を上げていくことが求められる。タクシーのデジタルサイネージは、単なる広告を出すメディアではなく乗車体験の質を上げるための新しいメディアへと変革していくだろう。

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この記事の著者

宇木 大介(ウキ ダイスケ)

株式会社IRIS 代表取締役副社長

国内IT企業にてエンジニア・営業・新規事業企画業務を担当後、米国SaaS事業会社との合弁会社取締役・ゲーム事業会社のCFO等を経て、電子書籍事業におけるM&A・投資担当として投資実行から出資後のフォローまでを統括。2019年8月に株式会社IRISの代表取締役就任。タク...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/03/01 06:30 https://markezine.jp/article/detail/38379

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