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第98号(2024年2月号)
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最新動向を掴む Z世代とシニア世代、広告市場、プラットフォーマーの変化

EC市場とメタバースの動向

 ここで、コロナ禍を経てEC市場がどのような状況になっているかを確認しよう。2021年のBtoC-EC市場の規模は20兆6,950億円、前年比7.35%増と前年を上回った。物販系分野が13兆2,865億円(前年比8.61%増)、デジタル系分野が2兆7,661億円(同12.38%増)、サービス系分野が4兆6,424億円(同1.29%増)と、すべての分野で増加傾向にある(*8)、いずれも2021年と2020年との比較)。ただし、コロナ禍の影響がまだ色濃いカテゴリもあり、「旅行サービス」は前年比9.62%減の1兆4,003億円、「飲食サービス」は前年比17.36%減の4,938億円となった。

図表2 BtoC-EC市場規模の経年推移(単位:億円)(タップで画像拡大)
図表2 BtoC-EC市場規模の経年推移(単位:億円)(タップで画像拡大)

 物販系分野のEC化率を商材別で見ると、「書籍、映像・音楽ソフト」(46.20%)、「生活家電、AV機器、PC・周辺機器等」(38.13%)、「生活雑貨、家具、インテリア」(28.25%)などが続いている。

 また、デジタル系分野は、コロナ禍に置ける巣ごもり需要以降勢いが続いている。全体の6割近く(58.3%)を占める「オンラインゲーム」が、前年比7.82%増で1兆6,127億円。これに続く規模の「電子出版」が前年比24.23%増で5,676億円、「有料動画配信」が前年比18.47%増で3,791億円となった。

図表3 物販系分野のBtoC-EC市場規模(タップで画像拡大)
図表3 物販系分野のBtoC-EC市場規模(タップで画像拡大)

 2022年に大きく話題となりECとの親和性も期待されるメタバースについては、3月時点での「メタバースの認知状況」は「知らない」が53%、「自社でのビジネスへの活用に関心がある」は10%にとどまった。一方で、87%が「これからビジネスチャンスがある」と捉えており、「新規ビジネスの創出」が47.4%と突出した。

動画、ソーシャルとも広告費拡大

 2021年の日本の総広告費は6兆7,998億円、前年比は110.4%となった。そのうちインターネット広告費は2兆7,052億円で121.4%、マスコミ4媒体広告費の(2兆4,538億円)を初めて上回った(*9)

 ネットにつながったテレビとして急成長しているのがコネクテッドテレビで、普及率は2021年に52.1%に(*10)。同広告市場は前年比337%の344億円、2022年には前年比189%の650億円に達すると見込まれている(*11)。動画広告の配信先となるOTTサービス市場も好調で、国内では2021年(7,151億円)以降、毎年10%から15%成長し、2024年には1兆円市場に到達すると予測されている。

 インターネット広告費の内訳を見ると、2020年時点で合計が2兆1,571億円(前年比22.7%増)、動画広告費は5,128億円(前年比32.7%増)、ソーシャル広告は7,640億円(前年比34.3%増)とそれぞれ大きく市場が拡大した(*12)

本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、 「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2023』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。

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この記事の著者

渡部 拓也(ワタナベ タクヤ)

 翔泳社マーケティング課。MarkeZine、CodeZine、EnterpriseZine、Biz/Zine、ほかにて翔泳社の本の紹介記事や著者インタビュー、たまにそれ以外も執筆しています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/03/13 13:37 https://markezine.jp/article/detail/41243

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