主要プラットフォーマーの動向
最後に、主要プラットフォーマーの2021年の動向を簡単に見ていこう。
Amazonは近年問題視されているオンラインストアのフェイクレビュー対策を強化し、2020年には2億件以上の疑わしいレビューが顧客の目に触れる前にブロックされたという。また、実店舗の食品スーパーであるAmazon Freshが新たに12店舗オープンした他、7月のPrimeDayでは期間中のAmazon Prime会員の購入は3億アイテム以上、受けた割引は合計17億ドルと過去最大規模となった。
Googleは2021年10月に大規模な広告主や代理店のニーズを満たす機能を備えた「Analytics360」を発表した。さらに、2022年2月にはGoogle AdsのPerformance MaxキャンペーンやDiscoveryキャンペーンの新しい機能も利用できる「Search Ads 360」を発表。5月には広告主が視覚に訴える広告体験を表示できるサービスを米国で提供することも明らかにした。YouTubeがShopifyと提携するなど、ライブコマースも進展している。
Microsoftは2022年5月に日本国内で「Microsoft Advertising」をローンチした。検索エンジン、ニュースパブリッシャー、ブラウザなどを広告活用できる。また、Microsoft Edgeでショッピングをする潜在顧客にキャッシュバックキャンペーンを紹介する「Cashback promotions」も発表、広告プラットフォームXandrの買収やNetflixと広告付きプランで提携するなど、広告事業は拡大している。
TikTokは2022年5月に日本でのサービス開始5周年を迎えた。ユーザーは若年層のイメージが強いが、ユーザー平均年齢は34歳。企業アカウントの運用、官公庁や地方自治体との取り組みも増え、マーケティングメディアとしての成長は著しい。同5月にはブランドがクリエイターに対してUGCの作成を提案できる「TikTok Branded Mission」がリリースされるなど、クリエイティブや広告に関する施策に積極的である。
*1 総務省『令和3年通信利用動向調査の結果』
*2 総務省『我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果（2022年5月分）』
*3 博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所『メディア定点調査2022』
*4 NTTドコモモバイル社会研究所の以下調査をもとに作成 『2019年一般向けモバイル動向調査』『2020年一般向けモバイル動向調査』『2021年一般向けモバイル動向調査』『2022年一般向けモバイル動向調査』
*5 ニールセンデジタル『Z世代とのコミュニケーションでは、動画とソーシャルネットワークの活用方法の把握が重要～ニールセン Z世代とミレニアル世代のメディア消費状況を発表～』
*6 SHIBUYA109エンタテイメント『Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査』
*7 マクロミル『エルダー・シニア層のインターネット利用動向を分析。「VOD」「SNS」のアプリ利用率が伸長、「YouTube」は利用時間が1年半で1.5倍。エルダー・シニア層のデジタルシフトが加速。』
*8 経済産業省『令和3年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）』
*9 電通『2021年日本の広告費』
*10 ビデオリサーチ
*11 サイバーエージェント『AJA、国内コネクテッドテレビ広告市場調査を発表』
*12 CCI／D2C／電通／電通デジタル『2021年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析』
本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2023』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。
