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『MarkeZine』(雑誌)

第105号(2024年9月号)
特集「Update:BtoBマーケティングの進化を追う」

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社会価値創出につながる事業推進の在り方とは?

社会課題への関心が高いリスナーに自然な文脈で自社の活動を届ける J-WAVEの番組スポンサード

 「自社で社会的に意義のある活動を推進していても、なかなかうまく発信できない」「発信しても、取って付けたような感じや手前味噌の印象が拭えない」などの悩みを抱える担当者に、選択肢の1つとして示したいのがJ-WAVEの番組スポンサードだ。ラジオ局J-WAVE(81.3FM)では1988年の開局以来、持続可能な社会の実現に向けて先駆的な発信を続けている。社会課題に対する関心が高いリスナーを多く擁する同局で、企業が協賛するメリットとは? 担当者のインタビューからヒントを探る。

※本記事は、2024年8月刊行の『MarkeZine』(雑誌)104号に掲載したものです

社会課題に対する関心が高いリスナー

──J-WAVEでは番組やイベントなどを通じて、社会課題に関するトピックを精力的に発信し続けていらっしゃる印象です。

 SDGsが国連総会で採択されるずっと前、「エコ」という言葉も今ほど浸透していない1988年の開局時から、より良く暮らすためのライフスタイルのヒントや、環境問題に対する海外の取り組みなどを発信してきました。発信だけではありません。植物の種子を配って東京の街に緑を増やす「GROW GREEN PROJECT」や、毎月1日にグリーン電力を使用して番組を放送する「GREEN CASTING DAY」などのアクションも、2000年代にスタートしました。積極的な活動の甲斐があり、J-WAVEには社会課題に対する感度の高いリスナーが数多く集まっています。

株式会社J-WAVE デジタル戦略局 ビジネス企画部長 石橋美智子(いしばし・みちこ)氏 1998年にJ-WAVEへ入社。営業局にて広告営業や営業デスクなどを担当。2017年に編成部へ異動。2018年のJ-WAVE開局30周年事業や番組・キャンペーンなどの企画立案・調整と編成デスク業務を担当。2021年にデジタル戦略局ビジネス推進部にて営業デスクを担当。2022年2月より現職。
株式会社J-WAVE デジタル戦略局 ビジネス企画部長 石橋美智子(いしばし・みちこ)氏
1998年にJ-WAVEへ入社。営業局にて広告営業や営業デスクなどを担当。2017年に編成部へ異動。2018年のJ-WAVE開局30周年事業や番組・キャンペーンなどの企画立案・調整と編成デスク業務を担当。2021年にデジタル戦略局ビジネス推進部にて営業デスクを担当。2022年2月より現職。

──J-WAVEには社会課題に高い関心を寄せるリスナーが多いとのことですが、リスナーの属性を詳しく教えていただけますか?

 長年聴き続けてくださっているリスナーが多いため、40代以上の割合も増えてきました。このことは、企業の経営者層や決裁権をお持ちの方が多いことを意味します。親世代と一緒に幼い頃からJ-WAVEを聴いてくださっている若年世代も多く、彼らは社会課題に対する意識が高いように感じます。そんな世代にも参加してもらうための工夫として、大学生・専門学生コミュニティ「J-WAVE WACODES(ワコーズ)」を運営しています。月に1度の定例会におけるディスカッションのほか、番組出演や特別番組の企画、イベント参加などがWACODESの主な活動内容です。

──昨今、より豊かで持続可能な社会の実現が企業・マーケターに求められています。J-WAVEの番組に協賛するスポンサー企業からも、そのような意識は感じられますか?

 感じます。J-WAVEでブランデッドポッドキャストを制作・配信させていただいているEarth hacks様は、CSVを体現する代表的な企業と言えるのではないでしょうか。2023年に博報堂と三井物産が共同で設立し、共創型プラットフォーム「Earth hacks」を通じて、環境に配慮した商品・サービスのほか、CO2e(※)の削減率を示す「デカボスコア」を企業・団体向けに提供されています。

※CO2相当量に換算した値のこと

 また、毎週土曜の14時から放送している『ENEOS FOR OUR EARTH -ONE BY ONE-』を提供していただいているENEOS様も、水素・カーボンニュートラル燃料の実用化によるエネルギートランジションを推進するほか、環境配慮型のサービスステーション「ENEOSプラットフォーム」を展開するなど、SDGsへの取り組みを強化されています。

 社会課題に対する生活者の意識が全体的に高まっていることもあり、イメージ向上だけを狙った企業の姿勢は簡単に見透かされるようになりました。Earth hacks様やENEOS様をはじめ、意義深い事業を推進されている企業は数多くあります。事業の背景にある社会課題への深い理解を促し、取り組みの存在や意義を正確に伝えるためには、言葉の力が不可欠です。瞬発的な広報ではなく、人の心の奥深いところに継続的に訴えかけるという点で、ラジオができることは多いと考えています。

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/09/02 09:30 https://markezine.jp/article/detail/46257

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