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『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

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【特集】進むAI活用、その影響とは?

生成AI活用に驚きがなくなった今、企業が意識すべきこと

 この1年ほどで多くの企業が生成AIを様々な形で取り入れるようになった。今だからこそわかる、生成AI導入に本当に必要なことは何か。テクニカルディレクターとしてデジタルクリエイティブやサービス、事業に並走するエキスパート集団ベースドラム代表の鍛治屋敷圭昭氏にインタビュー。生成AI活用を考えるマーケターへのアドバイスをうかがった。

※本記事は、2024年11月刊行の『MarkeZine』(雑誌)107号に掲載したものです

導入だけで効果は見込めない 生成AIへの企業の期待感の変化

──生成AIへの注目が集まったこの1年ほどで、御社に寄せられる生成AIに関する相談数や内容、相談する企業に変化は見られますか?

 生成AIの活用を目的とするというより、企画や施策を考える際に、生成AIを選択肢の1つとして検討する機会が増えてきたと思います。

 企業によって状況は異なりますが、私の肌感覚では、いわゆるガートナーのハイプ・サイクルにおける幻滅期に入り始めていると感じます。話題の波が一度大きく盛り上がった後、少し落ち着いてきました。ChatGPTが登場した当時「すごい」という評価が一気に広がり、その後も性能が向上し続けたことで、「何かできる」という期待感が実態以上に膨らんだ時期がありました。

 そのため、以前は「生成AIを活用すれば注目を集められる」「あらゆることが解決できる」と効果を見込んでいた企業が多かったと思いますが、最近はこのような流れが落ち着いてきたように感じます。実際にクリエイティブに関しても、「こんなこともできるのか!」といった新鮮な驚きは以前よりも少なくなったのではないでしょうか。

 このような流れもあり、確実に効果を見込める事業システム領域の生成AI活用に注目する企業が増えてきました。実際、我々に寄せられる生成AI活用に関するご相談も、クリエイティブ領域のほか、事業システム領域に関する内容が目立ち始めています。

ベースドラム株式会社 代表取締役社長 鍛治屋敷圭昭(かじやしき・よしあき)氏 広告代理店にてストラテジックプランナー、制作ディレクター、プロデューサーなどに従事後、2014年プログラマーとしてAID-DCCInc.に入社。テクノロジーが必要とされる業務全般に関わる。2018年BASSDRUM設立。カンヌライオンズ金賞など受賞多数。
ベースドラム株式会社 代表取締役社長 鍛治屋敷圭昭(かじやしき・よしあき)氏
広告代理店にてストラテジックプランナー、制作ディレクター、プロデューサーなどに従事後、2014年プログラマーとしてAID-DCCInc.に入社。テクノロジーが必要とされる業務全般に関わる。2018年BASSDRUM設立。カンヌライオンズ金賞など受賞多数。

──事業システム領域の生成AI活用の具体例をお聞かせください。

 これまでは人力で行っていた作業を機械化することで効率化を図ろうとするケースが多いです。たとえば、放送局に大量の映像素材が届いた場合、従来は、映像を使用するための説明やタグ付けをほとんど人力で行っていましたが、現在はChatGPTなどのツールを使ってキャプションを付けることができるようになりました。また、カスタマーセンターに寄せられる問い合わせの一次対応はLLMを搭載したチャットボットに任せるといった例もあります。

 さらに今後は、訪問者に応じてWebサイトが動的に見た目や内容を変化させるようなパーソナライズを進めるために、生成AIを活用するケースも増えてくるかもしれません。

──生成AIを活用するだけで注目を集められた頃と比べ、目的を達成するための選択肢の1つとして考える企業が増えてきたということですね。

 おっしゃるとおりです。一方で、生成AIの具体的な活用方法はわからないものの、将来的に必要不可欠だと考え、我々に相談いただくケースもあります。そのような場合は、生成AIを使うこと自体を目的としたプロジェクトを提案することもあります。まずは使ってみる経験を通してAIを業務に取り入れていくことを目指します。

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/12/04 15:15 https://markezine.jp/article/detail/47075

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