2025年は「Prime Video広告」も始動
──テレビ広告のプランニングにあたり、御社で重視しているポイントがあれば教えてください。
横野：テレビ視聴者の実態をつぶさに捉えること。そして、効果検証で蓄積されている実践知をしっかりと活用し、各社の課題に合った最適な形態を考えること。この2点でしょうか。
朴：そうですね。各種メディアやデバイス、コンテンツがもたらす効果の強弱に関しても、かなりの知見が貯まってきています。日本民間放送連盟研究所が発表したデータによると、動画広告は情報検索などの行動と関係が深いため、検討プロセスが重視される製品カテゴリーにおいて、効果的なメディアだと考えられます。一方の地上波テレビCMは、認知・興味関心、そして店頭POPやサイネージは、購買意思決定と関係が深いメディアです。目的によって最適なメディアは変わるため、そこを定めたプランニングを心掛けています。
──2025年、テレビデバイスは広告の出し先としてどのような価値を発揮しそうでしょうか？
朴：地上波テレビのパワーもまだまだ強いですし、TVerをはじめオンデマンドでコンテンツを視聴するスタイルも浸透してきています。さらに2025年は「Prime Video」でも広告表示が開始されるなど、テレビデバイスにおけるコミュニケーション機会が増える機運は高まっている状況です。生活者が接触するメディアやコンテンツとの関わり方が多様化しているため、露出量だけで出し先を判断することなく、目的に合わせた露出先の選定がますます重要になってくるでしょう。
