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「検索する」から「AIに相談する」へ──米Gapが仕掛けるファッションECの新たな購買体験

中井千尋(Livit)[著]

AIショッピング時代、ブランドのマーケティングはどう変わるのか

 こうした変化が広がれば、EC事業者にとって商品情報の重要性はこれまで以上に高まるだろう。

 従来の商品ページでは、商品名や価格、サイズ、素材、色などをわかりやすく伝えることが基本だった。しかしAIが消費者の相談内容に合わせて商品を推薦するためには、それだけでは十分でない可能性がある。

 たとえば、あるジャケットについて「ビジネスにもカジュアルにも使える」「軽量で旅行に適している」「春や秋の重ね着に向いている」といった情報があれば、AIは消費者の利用目的と商品を結びつけやすくなると考えられる。

 つまり、商品情報は単なるスペックの一覧から、「どのような人の、どのような場面に適しているか」を伝えるデータへと拡張していく可能性がある。

 また、ブランドの世界観や商品の特徴を、AIが参照できる形で伝えることも重要になる。

 これまでブランドは、広告クリエイティブやビジュアル、コピーライティングなどを通じて消費者に価値を訴求してきた。しかしAIが購買を仲介する場面では、その価値が商品データや説明文などを通じて適切に伝わるかどうかも問われることになる。

 ただし、情報を充実させれば必ずAIに推薦されるわけではない。実際の推薦には、各サービスが利用できる商品データや検索・推薦の仕組み、消費者の条件など、様々な要素が関係する。

 もう1つの重要なテーマは、顧客データとの関係だ。

 AIショッピングサービスが消費者の好みやライフスタイルを理解するほど、より個人に合った提案が可能になる。一方で、消費者が外部AIサービス上で商品を比較・検討するようになれば、ブランド自身が把握できる顧客行動は限られる可能性がある。

 AIによってパーソナライズの精度が高まる一方、顧客との関係を誰が管理するのかという新たな課題も生まれるだろう。

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この記事の著者

中井千尋(Livit)(ナカイ チヒロ)

大学卒業後、金融機関勤務を経て、イギリスへ留学。そこで培った語学力を活かし、帰国後は企業の語学研修コンサルティングに携わる。シンガポールに渡り、大手日系商社に転職。シンガポール人、インド人、オーストラリア人、モンゴル人、中国人など多国籍社員が集う場でのビジネスを経験。その後、オランダに渡り、ライターとして独立。分野...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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