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第3回 サステナビリティ(持続可能性)をマネジメントする

GRI(Grobal Reporting Initiative)

 さて、話を企業のサステナビリティに限定した場合、忘れてはならない機関として、オランダに本部をおくNGO、GRI(Grobal Reporting Initiative)(*)が挙げられます。GRIのミッションは、国際的なサステナビリティ・レポーティングのガイドラインを作成することであり、現在は2002年にリリースしたガイドラインを改めるものとして、G3 Guidelinesの作成が進められ、ドラフト版が公開されています。注1

 このドラフト版において、持続可能な発展の目標は「将来の世代が彼らのニーズを満たす能力を損なうことなく、現在のニーズを満たす」ことであると定義されています。こうした目標を持つサステナビリティに関して、企業がさまざまなステークホルダーに対して組織活動の透明性を示す報告書の枠組みを提供することがGRIのミッションとなっています。サステナビリティ報告は、持続可能な発展という目標に向けた組織のパフォーマンスを測定、開示し、説明責任を実践するものであり、パフォーマンス指標としては、経済、環境、社会という3つのカテゴリーにもとづいて編成されています。

 経済的側面においてサステナビリティに関するパフォーマンス指標が、一般的な財務会計で報告される組織自体のサステナビリティとは異なり、大きな経済システムのサステナビリティに対して組織がどのような貢献を行うかを測定のポイントとしてあげているのをはじめ、このガイドラインでは他の環境、社会の2つの指標に関しても企業自体の持続可能性ではなく、環境や社会の持続可能性に対して企業が及ぼす影響を問題にしているのが特徴だといえます。

 この経済、環境、社会の3側面における世界の中の企業という考え方は、先の東洋医学における自然の一部としての人間という考え方に非常に共通性をもっています。企業を世界の一員としてとらえた上で、個々の企業の持続可能性を問う考え方は西洋発のものであるにも関わらず、私たち東洋人が昔から慣れ親しんできた考え方に沿ったものだとみることができるのではないでしょうか?

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マーケティングと企業のサステナビリティ

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この記事の著者

棚橋 弘季(タナハシ ヒロキ)

芝浦工業大学工学部(建築学専攻)卒。マーケティング・リサーチ、Web開発等の仕事を経て2003年より株式会社ミツエーリンクスに。現在はWebを使ったマーケティングに関する企画や自社サービスの開発に従事。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2006/08/07 00:00 https://markezine.jp/article/detail/77

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