今すぐにマルチデバイス対応をしなければならないのか？
石井氏がシニアコンサルタントを務めるアイ・エム・ジェイ社のMarketing & Technology Labsでは、オンラインマーケティングのプロセスを「見える化」し、ROIを最大化するためのコンサルティングやツール導入・運用サポートサービスを提供している。
シニア コンサルタント 石井 陽子 氏
数々の企業からマルチデバイス対応の相談を受けている石井氏によると、多くの企業において、サイトのスマートフォン対応やアプリの構築は発展途上の段階であり、『1．今対応すべきかを検討する』『2．どう対応すべきかを検討する』『3．効果をどう測るかを検討する』という3つのステップを極めるためには、まだまだ時間がかかる、という。
IMJG デバイス普及レポート2011によると、2014年には携帯電話とスマートフォンがほぼ同数となると予測されており、実感値としてはまだまだ普及していないと感じているかもしれないが、いずれはどのサイトもマルチデバイス対応に迫られる、と石井氏は語る。
携帯電話を利用していると回答した874人のうち、スマートフォンも併用している人は9人に1人という結果となった。スマートフォンでアクセスすると、PCサイトが表示されるため、PCサイトのアクセス状況には少なからず影響を及ぼしている、と考えられる。
マルチデバイス対応を特に急がなければならないサイトは？
しかし、はたして本当に今すぐマルチデバイス対応が必要なのかどうか、という悩みを解く判断材料としては、やや決定打に欠けるというのが、実際のところではないか。この疑問に対して、次のデータが提示された。
この表は、2009年から2010年にかけて、どのくらいアクセスシェアに変化があったかについて、デバイス別・サイトのカテゴリ別に調査したものだ。
サイトの最左列にあるVVとは、アイ・エム・ジェイ社がコンサルティングをしているヴィレッジヴァンガードを指しているが、スマートフォンからのアクセス割合が7人に1人（約15％）もあるのに対し、保険という複雑な商品を取り扱う保険系サイトでは、50人に1人しかないことがわかる。
その一方、20代～30代中心の男性ユーザーが多いECサイトでは、Android端末からのアクセスが560倍にも増えていたり、男性中心のメーカー系サイトでも222倍にまで増えていたりしており、サイトによって全く異なる結果となった。「マルチデバイス対応を特に急がなければならないのは、アーリーアダプター世代向け、もしくは男性ユーザーが多い商品・サービスを取り扱っているサイトだと言える」（石井氏）
さらに、みずほ銀行と無印良品の例を挙げ、「サイト内の全てのページを一気にスマートフォン対応する必要はない。流入口となる部分はスマートフォン対応しておき、途中からはPCサイトに流すなど、コンテンツによって対応していくという『スモールスタート』が最適ではないか」と助言した。
