MM総研は2012年度通期（2012年4月～2013年3月）の国内タブレット端末出荷台数調査結果を発表した。

　それによると、出荷台数は前年度比104.3％増の568万台となり、前年度278万台から倍増した。半期別では、上期193万台（前年同期比82.1％増）、下期375万台（118.0％増）となった。

　MM総研では2013年度のタブレット端末出荷台数を前年度比21.5％増の690万台と予測。その後も2014年度840万台、2015年度950万台と拡大傾向が続くと予測。

　Wi－Fi環境の整備が進んでいることに加えて、引き続きWi－Fiモバイルタブレットが市場を牽引していくと分析。更にはホームタブレットを中心としたビジネス利用の拡大や、教育現場への普及が期待される。

　また、メーカー別台数・シェアではAppleが1位（298万台／シェア52.5％）を獲得。2010年度より3年連続の首位に。2位はドコモ向け回線タブレット「ARROWSシリーズ」や同シリーズのWi－Fiモデルも投入している富士通（47.9万台／8.4％）。3位は下期のタブレット市場を牽引した端末の1つであるGoogleブランドのタブレット「Nexus7」を製造する台湾ASUS（エイスース）（47万台／8.3％）。4位はKindleタブレットを3モデル投入したAmazon（34万台／6.0％）となった。

　OS別にみると、iOS（298万台／52.5％）、Android（241万台／42.4％）、その他（29万台／5.1％）であった。iOS（Appleのみ）のシェアは2010年度シェアより22.7ポイント減少した。2012年度下期にはシェア50％を下回ったが、通期では52.5％で過半数を維持した。

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