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消費者の49%「バナー広告は効果がない」と回答【アドビ システムズ調査】

2013/06/19 10:00

 アドビ システムズ社は、米国、アジア太平洋、欧州の7か国で、消費者とマーケティング担当者双方を対象に行ったグローバル規模の調査「Click Here:オンライン広告の現状」の結果を発表した。

消費者の49%「バナー広告は効果がない」

 本調査から、「オンライン広告の効果は不十分である」と感じている消費者およびマーケティング担当者が多く見らた(消費者32%、マーケティング担当者21%)。

 オンライン広告に否定的な考えを持っている人が際立って高かったのは、米国と欧州のマーケティング担当者だった。また「バナー広告は効果がない」と考える人は、消費者、マーケティング担当者のいずれの場合も地域を問わず多いことが明らかになった(消費者49%、マーケティング担当者36%)。

 新聞や雑誌、テレビなどの従来型メディアは、信頼性および効果の面で、全地域において消費者・マーケティング担当者双方で高いスコアを獲得した(従来型メディア:消費者86%、マーケティング担当者91%、先端的/デジタル情報源:消費者52%、マーケティング担当者68%)。

 新聞や雑誌、テレビの広告を見ることについて、「好き」と答えた割合は、アジア太平洋地域の消費者が最も高く(42%)、次いで欧州の消費者(36%)、米国の消費者(31%)の順となった。興味深い点としては、SMS広告について、「迷惑である」と答えたのは米国(消費者62%、マーケティング担当者59%)、欧州(消費者62%、マーケティング担当者57%)に比べ、アジア太平洋地域では低い割合(消費者34%、マーケティング担当者24%)にとどまったことだ。

ターゲティング広告とプライバシーの兼ね合い

 調査では、全体の3分の1の回答者が、製品・サービスのリコメンド機能を備えたウェブサイトに対して肯定的な評価を与えていた。オンライン上でのエクスペリエンスが個別対応化、カスタマイズ化されるのと引き換えに個人情報を提供することについては、アジア太平洋地域の回答者は、米国や欧州の回答者に比べ意に介さない傾向が見られた。

 具体的には、自分の行動を基にターゲット広告が表示されることに対して「構わない」と答えた人が、米国74%、アジア太平洋63%、欧州71%という結果に。一方、社会保障番号をはじめとした政府発行IDなどへの個人情報の提供に対して、プライバシー侵害にあたると認識している人は、米国86%、アジア太平洋55%、欧州60%となった。

マーケターの役割とは?

 職業に関する社会的価値を聞いた設問では、マーケティングはどの地域でも最下位レベルにランク付けされています。その中でも比較的好意的な見方をしていたのは、アジア太平洋地域の消費者(24%)とマーケティング担当者(47%)であった。

 すべての地域で、マーケティング担当者の多くが、マーケティングの第一義的な役割は「ブランドや製品・サービスに関する情報を消費者に提供すること」と答えていた(米国45%、アジア太平洋45%、欧州38%)。しかし、アジア太平洋地域では、「啓蒙」(15%)、「文化の反映・形成」(14%)を挙げる人もかなりの割合を占めた。

 また、「いいね!」ボタンをどのような時に押すかという問いに対して、米国の消費者の多くが挙げたのは、「よく購入するブランド」(53%)、「プロモーション展開中のブランド」(46%)であった。一方、アジア太平洋地域(33%)と欧州(26%)では、「憧れのブランド」(40%)、「特徴あるブランド」(40%)に「いいね!」を押すという回答がそれらを上回った。

日本の過半数の対象者「マーケティングは数学に近いもの」と回答

 日本において、新聞や雑誌、テレビなどの従来型メディアは、現在でも高い影響力を保持していることが明らかに。日本の消費者にとって、最も広告を見るのに適した媒体がテレビ(37%)と雑誌(21%)であるのに対し、マーケティング担当者はウェブ広告を好む(31%)ことがわかった。

 また、回答者の約半数(48%)が、広告を見ることが「好き」と答えた。日本の消費者がソーシャルメディア上で「いいね!」ボタンを押すことは、他者とのコミュニケーション(55%)や、気に入った商品やブランドについてのレビューを他者に伝えるため(29%)の有効な手段として捉えられていた。

 なお、日本でエクスペリエンスを最も効果的にパーソナライズしているウェブサイトとして、Amazon(37%)と楽天ショッピング(28%)が評価を得た。さらに、日本では過半の対象者がマーケティングを「数学に近いもの」と回答した。

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