動画でブランディングを行う時代へ。高まる広告主のメディアへの期待

　動画活用に積極的な企業の中には、動画広告を直接的な商品のプロモーションだけでなく、ブランド価値向上に活用しようというところも増えてきた。ブライトコーブのブランド価値向上調査でも、ソーシャルメディアやアプリケーション、そしてブランドに関するコンテンツに投資し、さらにそれらを融合させて活用できているところほどブランド価値が高いという結果が得られたという。

　実践している企業として、ローズ氏はスポーツ用品メーカーの「プーマ」とエナジードリンク「レットブル」の事例を提示。「プーマ」は自社サイトだけでなく、SNSやInstagramでも動画を配信し、ブランドの世界観を強く訴求しているという。また「レットブル」の自社サイトには商品動画はほとんどなく、アートやクラブカルチャー、モータースポーツなどの「レッドブルが飲まれるシーン」の動画が数多く掲載されている。それが気分やライフスタイルを含めたレッドブルのブランド価値を高めることに成功しているというわけだ。

　また、動画が活用されるシーンは広告だけではない。ある調査から、優れた企業の多くは動画を会社案内や人材採用コンテンツ、メイキング映像、カスタマーサービス用の使い方やメンテナンスなど、多彩な場面で活用していることが明らかになった。さらに、動画は広告出稿としてペイドメディアに掲載するだけでなく、内容によってはオウンドメディア、アーンドメディアなどすべてに使えるコンテンツでもある。動画を含めたコンテンツをメディアを横断して複合的に活用することで、ユーザーとのコミュニケーションを促進し、ファンを増やし、マーケティングとしての効果を生み出すことができる。

　こうしたブランド企業にとって、既に高い信頼性を持つメディアは広告出稿先として大変魅力的な存在だ。YouTubeなどの動画SNSでは意図したブランドイメージコントロールができないが、信頼あるメディアであれば、コンテンツと絡めた動画配信も可能になり、ブランド価値を守り育てることができる。メディア側にとっても、新たな広告の収益源として大いに期待できるはずだ。

　「メディア企業が本業であるコンテンツ制作に集中できるよう、そのマネタイズを支援していくのがプライトコーブの役割だと考えています。手間のかかる管理調整部分をツールを活用することで効率化することで、メディアの広告収益を最大化できることでしょう。米国などの先進事例からもわかるように、ブランド企業側の動画広告への関心は急速に高まってきています。ぜひとも各社メディアには門戸を開いていただきたいですね」

　ローズ氏の熱意あふれる言葉には、動画広告市場の拡大への大きな期待が感じられる。世界的な潮流が押し寄せる中、もはや手をこまねいている時期ではないだろう。新しい波に乗れるか否か。メディア企業にとっては大きな潮目になることは間違いない。