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統括編集長インタビュー

A/Bテストの先駆者Optimizely、日本市場へ参入 加速するデータドリブンシフト

 ソニー、ウォルト・ディズニー、セールスフォース・ドットコムなど、グローバルで7,000を超える企業に導入されているWeb最適化プラットフォームがある。それが、Optimizelyだ。このほど、同社の共同創業者であり、2008年の米大統領選挙にてオバマ陣営の分析ディレクターを務めたダン・シロカー氏が来日。非デジタル企業にもA/Bテストの積極導入が進む中、氏は「データドリブンが企業に根付くと、企業の文化も変わっていく」と実感を語る。

米大統領選オバマ陣営のサポート経験から創業へ

押久保:Optimizelyは現在、世界有数のWeb最適化プラットフォーマーとして、多数の実績を重ねられています。私も昨年、シロカーさんの著書を読みまして、A/Bテストによるウェブマーケティングにとても興味を持ちました。

シロカー:それは、うれしいですね。A/Bテストの導入は企業のビジネスを前進させるだけでなく、企業の体質をデータドリブンに変えていく作用もあるというのが私の考えなんです。

押久保:まずは、Optimizelyの創業の経緯をうかがえますか?

シロカー:当社は2009年、私とPete Koomenの2人で設立しました。きっかけは、2008年に行われた大統領選で、オバマ陣営のサポートをしたことです。私は2008年まで米Googleにてアドワーズやクロームのプロダクトマネージャーを歴任しましたが、一旦退職し、オバマ陣営の分析チームリーダーをボランティアで務めたのです。

 その中でA/Bテストを導入して、非常に価値があると分かったのですが、同時に実行するのがとても難しく複雑だと実感しました。そこで、これを手軽にできるツールを提供し、A/Bテストのパワーを多くの企業や団体に知ってほしいと考えて、創業しました。

Optimizely CO-FOUNDER & CEO Dan Siroker(ダン・シロカー)氏
Optimizely CO-FOUNDER & CEO
Dan Siroker(ダン・シロカー)氏

“HiPPO”と対極にあるのがデータドリブンカルチャー

押久保:どのあたりが、A/Bテストの実行のハードルになっているのですか?

シロカー:大きいのは、エンジニアのリソースです。例えばGoogleやAmazonのように、エンジニアが何百人もいてデータドリブンの文化もある企業なら、内製でテストをどんどん回していけるでしょう。でも、私が経験したオバマ陣営や一般の企業には、そんなリソースはありません。なので、Optimizelyはどちらかというとリソースが少ない企業で、より有効に活用できるようイメージしています。

  私たちはテクノロジーによって良質なツールをつくるので、導入企業はそれを使って、よりクリエイティブな分野に力を入れていただきたい。その組み合わせでシナジーを生み出したいという思いを強く持っています。

押久保:日本では、データドリブンの前線を走る企業の顔ぶれがあまり変わらない印象もあります。欧米の企業では“データドリブン化”が進んでいますか?

シロカー:そうですね。特に米は競争が激しいので、例えば競合企業がデータドリブンを推し進めると、自社も速い意思決定が求められます。その点では、負けられないという考えが企業全体のデータドリブン化を促進しています。

 ただし欧米にも、上司やリーダー層の意見、“HiPPO”——Highest Paid Person's Opinionによって意思決定がなされるような、データドリブンの対極にある旧態依然としたカルチャーもあります。

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この記事の著者

押久保 剛(編集部)(オシクボ タケシ)

メディア部門 メディア編集部 部長/統括編集長1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine(マーケジン)』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

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