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電通、米位置情報マーケティング会社と提携 来店/来場の判定技術に強み

 電通は、"人" 基点でマーケティング手法を結集・高度化する同社の統合フレームワーク「People Driven Marketing」の強化に向け、位置情報マーケティングのプラットフォーム開発および提供を行う米GroundTruthと資本業務提携を行った。

 また、同提携を通じて、電通グループの統合プラットフォーム「People Driven DMP」とのデータ連携を開始する。

 GroundTruthは、取得した位置情報の正確性を瞬時にスコアリングするアドベリフィケーションの特許技術を有しており、さらにBlueprintsと呼ぶ独自技術を用いて、来店および来場の判定に使う境界線を、施設の輪郭に沿って正確に設定することができる。

 施設の中心点からの半径円で設定する一般的な手法と異なる高い精度は、第三者機関による検証の結果、主要な位置情報マーケティング会社の中でトップの評価を得ている(米InfoScout調査)。

 同社は既に主要な駅・路線・スーパーマーケット・自動車販売ディーラー・コンビニチェーン・ドラッグストアなど67万ヵ所以上のBlueprintsを日本において保持。同社のプラットフォームを活用することで「ヘルスケア商品の広告を、スポーツジムに来訪履歴のあるセグメントで、かつドラッグストアの近くで見られているアプリの広告面に表示する」といった施策が全国規模で可能になる。

 今回「People Driven DMP」とのデータ連携によって、オフラインとオンラインを横断した広告がどのように店舗送客、ブランディングや売上に貢献しているかの検証、さらには認知から購買まで一貫したフルファネルの効果測定も可能となった。

 電通は、今後更なる「People Driven Marketing」の強化に向けて、GroundTruthが保有するデータに加え、電通および提携先のデータとの連携・拡充を進めることで、世界最高レベルの位置情報マーケティングを日本で展開していく狙いだ。

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2018/03/15 08:30 https://markezine.jp/article/detail/28079

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