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BtoB ECサイトで受注単価20%アップの成果も プラスとビズネットが取り組む商品検索機能向上

 プラスとそのグループ会社であるビズネットは、運営しているBtoB ECサイトにサイト内検索・EC商品検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入。細やかなチューニングにより法人ユーザーのニーズに応える検索精度向上を実現している。今回、プラス ジョインテックスカンパニーの松村利朗氏と伏下拓希氏、ビズネットの森下英治氏、そしてZETAの出張純也氏と濱松雅氏にサイト内検索エンジン導入と運営のポイントについて伺った。

法人ニーズに応え、成長する2社

MarkeZine編集部(以下、MZ):まず、それぞれのビジネスについてと、サイト内検索・EC商品検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入したサイトについて教えてください。

松村:私と伏下のいるジョインテックスカンパニーは、プラスグループ内でオフィス用品・サービス等の流通事業を展開しています。プラスの製品だけではなく、様々なサプライヤーの商品やサービスを仕入れて販売しているというところが特長です。

プラス株式会社 ジョインテックスカンパニー 執行役員 デジタルイノベーション推進部 部長 松村利朗氏
プラス株式会社 ジョインテックスカンパニー 執行役員 デジタルイノベーション推進部 部長 松村利朗氏

松村:「ZETA SEARCH」を導入したサイトは4つあります。まず、販売店様向けのオフィス用品卸購買サイト『JOINTEX Web』。それから、企業向けのオフィス用品通販サイト『スマートオフィス』。学校・幼稚園・保育園向けの通販サイト『スマートスクール』。そして、介護・福祉施設向けの『スマート介護』です。

 『JOINTEX Web』は、月間約500万PV、MAUは約5万、売上としては約150億(年)という規模感です。『スマートオフィス』は月間約200万PV、約6万ユーザー、売上100億円(年)。『スマートスクール』は月間約120万PV、約4万ユーザー、売上100億円(年)。最近はじめた『スマート介護』が月間約40万PV、3万ユーザーで売上10億円(年)という規模に成長しています。

森下:ビズネットはプラスの子会社で、流通を担当しているというところではジョインテックスカンパニーと同じなのですが、大企業に特化し、単なる物販だけではなく間接材の調達まで一括サポートするような事業を行っています。

ビズネット株式会社 取締役 サービスイノベーション本部 本部長 森下英治氏
ビズネット株式会社 取締役 サービスイノベーション本部 本部長 森下英治氏

森下:ビズネットの運営する『Biznet SOLUTIONS』では約3万アイテムをビズネットカタログ品として展開し、扱っているアイテムは、ジョインテックスと仕入れ、調達、物流を共有化しています。文具、オフィス用品を中心に扱ってきましたが、近年ではお客様のご要望にお応えし、建築現場で必要になるヘルメットや、保険会社さんで使われる申込書など、クライアント企業様固有の副資材を倉庫に預かり、WEBで受注してお届けする物流サービスの「ついで便」も展開しています。

 最近、注力しているのは「外部カタログ連携」です。外部のECサイトさんと連携し、ビズネットを介して各サイトにある商品を調達できるという仕組みです。現在約10社と連携し、合計約3,000万アイテムまで広がっています。それ以外にも、「外部カタログ連携」の仕組みをより簡素化した「マーケットカタログ」もあります。サプライヤー企業さんは自社の商材を「マーケットカタログ」のプラットフォームに登録するだけで、ビズネット上の「専門店街」に自社店舗が開設できるというものです。

ビズネットの「外部カタログ連携」と「マーケットカタログ」
ビズネットの「外部カタログ連携」と「マーケットカタログ」

探している商品を見つけにくいという課題

MZ:「ZETA SEARCH」導入前にあった、商品検索における課題感とはどういったものだったのでしょうか?

松村:同じキーワードに紐付いたものでも本体商品、消耗品、関連商品が存在するという関係で、ユーザーが探している商品を見つけにくいという状態が長年続いていました。例えば「ボールペン」と検索された場合、本来は「ボールペン本体」を先に出すべきですが、「ボールペン替芯」のほうが先に出てきてしまう不具合です。細かなところでは、検索絞り込みの補助機能がないということもありました。それは、元々、4サイトとも、商品検索に特化してない、通常のテキスト検索、全文検索のエンジンを使っていたためです。

森下:ビズネットも同様で、旧来は基幹システムにデータベースがあり、商品検索もその上で動いていました。それなりに精度向上の工夫は行っていたのですが、チューニングにも手間がかかって抜本的な解決には至っていませんでした。

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本格導入の前に実力テストを実施

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2019/10/24 11:00 https://markezine.jp/article/detail/32116

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