今後注目すべき技術、教えます

　これらの背景を踏まえた上で、代替テクノロジーとして注目されているのが以下の2サービスです。

許諾取得済み共通IDサービス

　「許諾取得済み共通IDサービス」には、海外のID5という会社やLiveRamp、The Trade Deskが提供しているUnified IDなどがあります。元データは、メールアドレスを暗号化したIDを利用したり、エンドユーザーに許諾をとったデータを活用したりしています。そのため、全ブラウザに対してIDを振ることはできないかもしれないですが、一定数のデータを取得することはできると考えられます。

　まだ日本国内にこの手のアドテクノロジーの会社は出てきていませんが、今後国内でもこのような許諾取得済みの共通IDをメディアや広告主、アドテクノロジー企業で使うという取り組みは何らかの方法で出てくるのではないかと考えています。

プラットフォーム提供のデータ活用環境

　「プラットフォーム提供のデータ活用環境」は、AppleやGoogleなどが今後リリースしていくことを予定しているサービスになります。これらはプラットフォームが提供しているサービスなのでITPやPrivacy Sandboxに準拠した形でのデータ収集が実現するでしょう。

　共通IDサービスと比較すると自由度は低いものの、プラットフォームから出されてくる技術的な仕様を追随し続ける必要はなくなるので、開発面でのコストは下げられるのではないかと思います。

まとめ：重要なのはできなくなる・できることの把握

　ここ数年の間にデータ活用における制約や規制が目まぐるしく変化してきました。それに対応する方法や手段の新しい技術が提供されてきており、「できなくなること・できること」を把握していく必要があると思います。

　今後のデータ活用やアドテクノロジーのスタンダードになる可能性があるような内容です。次回の連載記事では、データ活用をしていくそれぞれの人たち（メディア・広告主・ベンダー）にとってどのような影響があり、それらに対応していくためにはどのような対応策をとっていくべきかということについてご紹介します。