新型コロナウイルス（COVID-19）の影響により、企業の営業とマーケティングに大きな変化が起きている。そんな中、企業にマーケティングソフトウェアを提供するHubSpotが、顧客データをもとにCOVID-19のマーケティング・営業活動へのインパクトを調査した。本記事では、同社の日本法人で共同事業責任者・シニアマーケティングディレクターを務める伊佐裕也氏がその結果のサマリーを紹介。今後企業に求められるアプローチも明らかになった。
※本記事は、2020年9月25日刊行の定期誌『MarkeZine』57号に掲載したものです。
全世界70,000社の顧客データを、コロナ前とコロナ禍で比較
HubSpot Japan 共同事業責任者／シニアマーケティングディレクター
伊佐 裕也（いさ・ひろや）氏
DELL、ソニー、Googleなどのグローバル企業でマーケティング業務に従事。GoogleではSMBマーケティングチームを統括し、中小企業向け事業におけるインサイドセールス・マーケティング体制の構築を行う。その後クラウド会計ソフトのfreee、クラウドロボティクスのRapyuta Roboticsなど日本発のBtoBスタートアップ企業でマーケティングチームを統括。2018年より現職。
HubSpotは、COVID-19が世界の企業に大きな影響を与えていることを受け、全世界70,000社以上のHubSpotの匿名化された顧客データをもとに、営業・マーケティング活動がどのように変化しているのかを調査。その結果を2020年4月より週次で公開してきました。
今回の記事では、そのデータの一部に日本のHubSpot顧客の傾向を加えて、グローバル並びに日本国内のマーケティング、営業における変化、そして企業に求められるアプローチを解説します。
なお、今回ご紹介するデータには2つの種類があります。1つは前四半期比データです。2020/1/13週〜3/23週を「Q1」、3/30週〜6/22週を「Q2」として、それぞれの期間内の週次データ平均値同士を比較しました。2つ目は対ベンチマークデータ。2020/1/13週〜3/2週の週次データ平均値を「COVID-19以前ベンチマーク」とし、当該ベンチマークに対する期間内週次データを比較しています。
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道上 飛翔（編集部）（ミチカミ ツバサ）
1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、2020年4月より副...
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