AVODへの広告出稿の検討も必要に

　以上、コロナ禍が生活者のテレビ利用にどのような影響を与えてきたかをスマートテレビの視聴データを起点に見てきました。第一波の時期は、初めての自粛生活でおうち時間の過ごし方がまだ決まっていなかった生活者が、人気ドラマの再放送やスペシャル番組で賑わったテレビ放送とともに多くの時間を過ごしたということが観測できました。しかし、その後続いていく長い「withコロナ」の生活の中で人々の暮らし方が徐々に変化・順応していったのか、テレビ機器の利用時間は以降大きく動くことがなかったということもわかりました。

　その一方で、テレビという高画質・大画面のデバイスが、動画配信を視聴するための機器として一定数の人々の生活に定着したのもこの新型コロナの影響だと言えるでしょう。これはまさに、コロナ禍で生まれた新しい生活様式の一例となりました。

　テレビというデバイスの生活者に届ける力は健在ですが、その届き方がコロナにより変化しました。これにより、従来のテレビマーケティングを新しい生活リズムに合わせて見直していくだけでなく、YouTubeやTVerといったAVOD（Advertising Video OnDemand）への広告出稿も「テレビで見られる可能性」をこれまで以上に考慮する必要が出てきたと言えるでしょう。

　コロナ禍を通じて生活者にとっての「テレビ」と「デジタル」の距離が縮まり、ターゲットが「いつ」「どこで」「どのデバイスで」「どのメディアで」「何に」触れているのかを把握することがより一層重要になったとも言えます。まだまだ終わりの見えないコロナ禍での生活ですが、今後テレビというデバイスが人々の生活にいかにして寄り添っていくのか、引き続きデータから観測していきたいと思います。

※1　出典：IXT2021年　スマートテレビ利用実態調査結果

　「自宅内」「据え置き型」TVを対象。インテージマイティモニターにおける全国15-79歳男女へのインターネット調査。10エリア×性年代12セル（男女別10代/20代/30代/40代/50代/60代以上）により層化。サンプルサイズ n=6,484。エリア×性年代構成比で日本人口母集団に準拠するようウェイトバック集計。ここでは「TVのある家庭のうち1台以上ネット結線TVがある人」の割合。

※2　MediaGauge®TV

　複数のテレビメーカーから収集した、ネットに結線されたスマートテレビ約270万台（2021年5月時点）の視聴ログをクレンジングし、統一フォーマットで標準化・構造化した視聴データ。マーケティング利用許諾を得て、匿名化されているもので、どのテレビで、いつ、どんな操作がされていたかがわかります。

※3　接触率

　【その時間にテレビ番組/アプリを視聴していた機器の台数】/【集計対象となる機器の台数】で算出