コロナ前と比べ、小売のオンライン売上は22％増加

――Criteoが発表した、ホリデーコマースレポートの結果について教えてください。

　今回のホリデーコマースレポートでは、大きく5つのトレンドが見えてきました。それぞれについて、解説していきたいと思います。

1．Eコマースの勢いは来年も世界中で継続

　1つ目のトレンドは、Eコマースの勢いが今後も止まらないということです。2022年以降もEコマースの利用が加速していくことが予想されます。国連貿易開発会議（UNCTAD）の統計では、小売販売におけるオンライン売上の割合は年々増加しており、2020年は全体の19％まで増えております。

　2020年の年末商戦では、多くの実店舗が新型コロナ対策を徹底した上で営業を再開しましたが、多くの消費者はオンラインショッピングを利用しました。Criteoのグローバルデータでも、小売業者のオンライン売上は2020年12月初旬に前年比22％増を記録しています。

　2022年は、多少オフラインに回帰する動きもあるかもしれません。しかし、中長期的な目線で見ると、Eコマースの成長は引き続き続いていくものと考えております。

購入の早期化、複数チャネルの出会いが加速

2．「いつでも利用できるコマース」が購入時期を早める

　2つ目は、購入の早期化です。スマートフォンやスマートスピーカーなど、様々なデバイスからEコマースを利用できるようになり、コロナ禍でおうち時間が増加しました。これにより、消費者が購買に至るまでのスピードが上がっています。

　さらに、オンラインショッピングの方法の多様化も、購買スピードに大きな影響を与えています。2020年、年末商戦の前に実施したCriteoのアンケート調査では「クリック＆コレクト（ネットで注文して店頭で受け取る方法）やアプリでの購入など、オンラインショッピングの新しい方法を発見し、今後もそれらを利用していきたい」と53％の方が回答しました。

　店頭になかった商品をオンラインで購入するといったケースも出てきていますので、消費者は自分たちが欲しい商品をあらゆる方法で探し、購入できる体制を整えていることがわかります。

3．あらゆるチャネルで季節限定商品との出会いが起こる

　3つ目は、年末商戦やブラックフライデーなど、ホリデーシーズンは新しい商品との出会いが起こるというトレンドです。Criteoが行った調査でも、「最近購入した商品を最初に見つけた場所はどこですか？」という質問に対し、1位は検索エンジン（39％）、2位は実店舗（33％）、3位はブランドのウェブサイト、アプリ（32％）と、オンオフ問わず様々な場所で新しい商品と出会っていることがわかっています。

　そのため、企業はオンラインだけでなく、店舗などのオフラインのタッチポイントを用意しておくことが必要になります。