リテールデータを活用した支援に強みを持つフェズ
MarkeZine編集部（以下、MZ）：皆さんの業務内容について教えてください。
中村（コーセー）：私はコーセーで、デジタル媒体をはじめとしたコミュニケーション全般を担当しています。
倉迫（Facebook Japan）：Facebook Japanで、コーセーさんのような店頭購入が多いブランド広告主様に対し、データドリブンマーケティング戦略や調査デザインのコンサルテーションを行っています。
簡野（Facebook Japan）：同じくFacebook Japanで、主に化粧品業界をはじめとした消費財系のブランド広告主様に対して、FacebookやInstagramなどのプラットフォームを通じたビジネス成長の戦略立案、マーケティング・コミュニケーションプランニングをサポートさせていただいております。
安藤（フェズ）：私はリテールプラットフォーム「Urumo」を提供するフェズで、リテールデータを使った広告分析や、配信の効果改善ができるソリューションの企画責任者をしています。「オンラインでの活動が実店舗での購入にどう結びつくのか」「そもそも広告の効果をどのように分析すれば、マーケティングのPDCAサイクルを回せるのか」といった課題を解決する商品やサービスを開発しています。
「店舗で実際に試したい」という消費者インサイト
MZ：急速なデジタル化やコロナ禍による影響を受け、消費者の購買行動は変化したように思われますが、皆さんの意見をお聞かせください。
中村（コーセー）：広告主の視点でいうと、消費者の価値観はさらに多様化したように思われます。ECやD2Cなどの新たな販路やビジネスモデルが拡大したことにより、EC専門のブランドも増えました。その結果、消費者にとっては選ぶブランドの「選択肢」が明らかに増えましたね。
また、消費者へのアプローチ方法としてデジタルへの注目が集まっていますが、やはりオフラインもまだまだ重視されていると私は感じています。実際、当社においても実店舗の売上が今なお大きな比重を占めているからです。
倉迫（Facebook Japan）：当社とニールセンで2016～2021年、消費財に関する調査を実施しました。その結果、2016年はオフラインの比重が高かったのに対し、コロナ禍になるとマルチチャネルが増えてきたことがわかっています。
しかし、コロナの感染拡大が一旦落ち着いた2021年頃には米国と日本の消費のされ方に違いが見られました。米国ではオンライン・オフラインのチャネルをデュアルで使い続ける人が継続して多かったのに対し、日本では特に美容関連の商品を「実際に試してみたい」と考え、店頭に回帰する人も一定数存在していたのです。
この結果から、日本においては現状「オンラインで情報を取りつつも、最終的な購買は実店舗で」というケースが多いということがわかります。つまりマーケターは「オンラインtoオフラインコンバージョン」を想定して施策を考える必要があるでしょう。
安藤（フェズ）：リテールプラットフォーマーの立場としても、同じ意見です。年代を問わず、生活者のほとんどがスマートフォンをはじめとするデジタルデバイスで情報を得ることが当たり前となりました。それでもなお、日本の実店舗はどこも便利に買い物ができ、質の高い購買体験が得られる。そうした背景もあり、実店舗の価値はウィズコロナ、アフターコロナでもそう変わらないと見ています。
