「SmartHR Mag.」が扱う3つのトピックと、その狙い

MZ：SmartHR Mag.について詳しく教えてください。

元田：SmartHR Mag.は「働く明日が、もっとよくなる」というタグラインのもと運営しているオウンドメディアです。SmartHRのリリース直後、少しでもお客様に役立つ情報を届けたいという思いからスタートしました。現在はSmartHRの機能が充実してきたため、当初の目的を発展させて、長期に渡りお客様と信頼関係を築くためのコンテンツを発信しています。

元田：扱っているトピックは大きく3つあり、1つ目は人事領域のトレンドです。最前線に詳しい企業であることがプロダクトや企業への信頼感を高め、ブランディングにつながると考えています。

　2つ目は、人事関連のキーワードを検索した時に上位に出るような記事、いわゆるSEO記事になります。手段としてはSEO対策となりますが、あくまでも検索した方の参考になるように人事関連のトレンドや基礎知識を網羅的に解説した記事を制作しています。それらの記事を通して、SmartHRのことも同時に知っていただきたいと考えています。

　直近だと、タレントマネジメント機能の認知拡大に注力していますね。BtoBマーケティングにおいて、SEO対策はオウンドメディアが果たすべき重要な役割の一つです。

　3つ目は、SmartHRのプロダクトをより知ってもらうための記事です。たとえば、開発に関わった社員にインタビューし、その狙いや機能の詳細をまとめた記事があります。新機能の開発やリリースは、今後の人事業界の状況を見据えて行われるものです。そういった背景部分を深堀りするコンテンツは、ある意味では人事の最前線をキャッチアップするものともいえますから、SmartHR Mag.で発信する意味がある情報だと考えています。

山口：これら3つに加えて、導入事例やイベントレポートなどの記事も公開しています。SmartHR Mag.では、リード獲得目的というよりも、まずはお客様の役に立つコンテンツを発信することを重視していますね。

MZ：記事企画の考案も、コンテンツマーケティング部で行っているのですか？

元田：他部署から制作の相談がある場合と、コンテンツマーケティング部主導で企画する場合があります。私たちで企画する際は、メールマガジン登録者のアンケートや読者への定性インタビュー、人事業界のトレンドや年間カレンダーなども参考にしています。

ユニークな「大臣」制度やKPIの考え方

MZ：メディア運営に関して、KPIの管理はどのようにされているのでしょうか？

山口：イベントやメルマガ、無料トライアルの登録、問い合わせなど、SmartHR Mag.がハブとなって発生するCVは多々ありますが、私たちが管理している指標はメルマガ登録者数に絞っています。ただ、ノルマや数字アップを目指すために置いているというよりは、あくまで「どう応援してくれる方を増やすか」の指標として活用しています。

元田：私たちはコンテンツを制作して課題を解決する部署であり、オウンドメディアはあくまで手段の一つなのです。その上で各コンテンツには狙いがあるため、トレンド情報記事であればリテンションを、SEO記事であれば検索順位を、SmartHRのプロダクトやイベントに関する記事であればそれに沿ったCVを見ています。もちろん、社内に向けて必要に応じて数値成果なども共有していくなど、バランス面は意識しています。

MZ：他部署との連携はどう行っていますか。

山口：コンテンツマーケティングにおいて各部署との連携は欠かせないものです。コンテンツマーケティング部では「大臣」という制度を運用しています。大臣となったメンバーはそれぞれ担当する事業部とミーティングを実施し、課題のヒアリングを行います。得られた情報はコンテンツマーケティング部内で共有され、それを基に企画が立ち上がっていくのです。

元田：これまでも各メンバーで必要に応じたキャッチアップはしていましたが、当社で2024年1月に組織体制の変更があったタイミングで、大臣制度を設けました。「大臣」と名付けているのはその領域にコミットしてもらいたいためです。「窓口」より、もう少しその領域に責任をもって攻めてもらうイメージですね。

　また、私たちが制作しているコンテンツは種類も数も多いので、他部署の方がすべてを把握しておくのは難しいと考えられます。そこで、セールスやマーケティングなどに効果的に活用してもらうための提案やコミュニケーションも積極的に行っています。