EC専業の視点からアパレル不況をどう分析しているのか
ここで、少し視点を広げて、リアル店舗の売上が多くを占めているアパレル業界全体の動向をEC専業の立場から見た時に、どう映っているのか聞いてみた。
自社サイトの成長について、前原氏は「ZOZOTOWN自体が世の中に認知されてきている手応えは感じる。一般的に本をネットで買うことが普通になっているが、ネットで洋服を購入することに抵抗を示さない人も増えてきている、という感触がある」と解釈している。EC市場黎明期にユーザーが持った「セキュリティが不安」「偽物なのではないか」などの不安感・嫌悪感は、薄まってきているようだ。
また、同社は自社サイト運営のノウハウを活かして、伊勢丹メンズ館オンラインショップを運営支援するなどこれからECに力を入れようと考えている会社の支援事業も行っている（参考情報：スタートトゥデイ、伊勢丹メンズオンラインショップの運営支援）。だが、実際には「リアル店舗で実績があがっており、EC専任の担当者を設けてまでEC化をする必要があるのか？」という意見があるようで、以前としてリアル店舗のEC参入への敷居は高いようだ。リアル店舗は当然のごとく売上目標を持っているため「ECに参入した場合既存リアル店舗のパイをいかれてしまうのではないか…」という声も一部であるという。
ちなみに、ZOZOTOWNのテナント（受託販売形式の出店店舗）について聞いたところ、「テナントの取り組み次第で売上が大きく変動することもある」と教えてくれた。
在庫は限られているので、それをリアル店舗とZOZO店へどのように振り分けるのかなど、各ショップの取り組み次第で売上が大きく左右することもあるという。
大手テナントのUNITED ARROWS、BEAMSなどには専任の担当者がついており、かなり力を入れているそうだ。なお、小規模店舗でテナント形式で出店している店舗は「最初は担当者不在で、他の業務と兼任している場合がほとんど」とのこと。売上が伸びてくるとZOZOTOWN支店長といった位置づけで専任が配置されるのが通例となりつつあるようだ。
