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電車内広告の純粋想起は「延べ出稿日数」と「出稿の新しさ」に関連【オリコム調査】

 オリコムは、首都圏および関西にお住まいの15~69歳の人を対象に、電車内広告における純粋想起と出稿状況の関係を把握するため、「広告の純粋想起」に関する調査を行った。

電車内広告の純粋想起回答数のランキングを作成

 最初に、電車内広告の純粋想起回答数のランキングを作成した。調査対象者に、「あなたがこれまでに見た電車内の広告のうち、内容を覚えているものの広告主名、商品名/サービス名を教えてください。」と質問したところ、1,000人のうち、599人が純粋想起で何かしらの広告内容を回答した(1人あたりの回答数を最大5件までに制限)。

 次に、1,326件の回答を集計した。固有の広告主・銘柄としてカウントできた回答数は907件だった。広告主・銘柄ごとに回答数のランキングを作成し、赤枠で囲った「回答数の多い広告主・銘柄」と、青枠で囲った「回答数1の広告主・銘柄」を対象に、出稿状況を確認した。

 なお、首都圏の回答数6以上の広告主・銘柄は20件で、327件の上位6.1%に、関西の回答数4以上の広告主・銘柄は12件で、161件の上位7.5%に相当する。

「回答数の多い広告主・銘柄」の広告の延べ出稿日数の平均は、「回答数1の広告主・銘柄」のそれよりも多い

 次いで、広告の延べ出稿日数との関係を確認した。

 首都圏・関西いずれにおいても、「回答数の多い広告主・銘柄」の広告の延べ出稿日数の平均は、「回答数1の広告主・銘柄」のそれよりも多い結果となった。

 また、延べ出稿日数と回答数のスピアマン順位相関係数は、首都圏0.30、関西0.35となり、どちらの地域においても弱い正の相関が確認された。

「回答数の多い広告主・銘柄」の広告の「最終出稿日からの経過日数」の平均は、「回答数1の広告主・銘柄」のそれよりも少ない

 次に、「広告がどの程度最近まで出稿されていたか」との関係を確認した。

 同分析では、直近に提示された項目が他の項目よりも想起されやすくなる「新近効果(Recency Effect)」を考慮した。

 首都圏・関西いずれにおいても、「回答数の多い広告主・銘柄」の広告の「最終出稿日からの経過日数」の平均は、「回答数1の広告主・銘柄」のそれよりも少ない結果となった。

 なお、「最終出稿日からの経過日数」の中央値は、首都圏においても関西においても「0」となっており、純粋想起で多くの回答数を獲得できた広告の過半数が、アンケート調査最終日も出稿していたことを意味する。

 「最終出稿日からの経過日数」と回答数のスピアマン順位相関係数は、首都圏-0.22、関西-0.33となり、どちらの地域においても弱い負の相関が確認された。

長期間にわたる恒常的な出稿によるプラスの影響も

 「回答数の多い広告主・銘柄」を対象に、延べ出稿日数と「最終出稿日からの経過日数」を軸とした散布図を作成した。

 首都圏において、回答数の多い広告主・銘柄は「最終出稿日からの経過日数」が「0」近辺に集中していることがわかる。一方で、オレンジ色で示した外れ値の銘柄は、1年半以上前から電車内広告を出稿していないにもかかわらず、複数の純粋想起回答を獲得している。

 この銘柄の出稿実績を確認したところ、出稿期間中は7年半以上にわたり毎日出稿していた。長期間にわたる恒常的な出稿が生活者の記憶形成に寄与し、純粋想起にプラスの影響を与えた可能性がある。ただし、同じ業種でほぼ同様の出稿をしていて現在は出稿していない銘柄は回答数1のグループの中にも存在するため、長期間にわたる恒常的な出稿によるプラスの影響は、純粋想起を説明する要因の1つに過ぎない可能性がある点には注意が必要である。

 関西においても、回答数の多い広告主・銘柄は「最終出稿日からの経過日数」が「0」近辺に集中している中、オレンジ色で示した外れ値が存在する。この銘柄は、約5年前を最後に、電車内広告を出稿していないにもかかわらず、複数の純粋想起回答を獲得している。この銘柄の出稿実績を確認したところ、出稿期間中は4年半以上にわたり同一路線の同一媒体に毎週出稿していた。関西においても、同じ業種でほぼ同様の出稿をしていて、現在は出稿していない銘柄は回答数1のグループの中にも存在するため、注意が必要である。

 なお、首都圏の外れ値の銘柄と、関西の外れ値の銘柄は、異なる業種に属する。

【調査概要】

調査名称:「広告の純粋想起」に関する調査

調査期間:2026年6月26~30日

調査方法:インターネット調査「Knowns 消費者リサーチ」

調査対象:首都圏(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)または関西(京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県)に居住し、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15~69歳のモニター

調査人数:1,000人

調査主体:オリコム

モニター提供元:ノウンズ

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

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MarkeZine(マーケジン)
2026/09/28 17:30 https://markezine.jp/news/detail/77709

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