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『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

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グローバル基準の動画マーケティングに追いつく為に必要なマーケティングサイエンス&クリエイティブとは?

お国柄で変わるシェアの傾向

古後:クリエイティブを作る前にゴール設定がされているかどうかで、全然違いますよね。こうした心理反応は、国によって傾向は違うものですか?

世界の心理反応:クリックで拡大

香川:そうですね。もっともシェアされている動画が引き出している感情が何かというのを調べてみると、日本では「温かみ・インスパイアされる・ハッピー」がトップ3なのに対し、ブラジルだと「ワクワクする・ハッピー・愉快な」が上位に挙がるように、国民性や文化背景を反映したトレンドがあるので、グローバルキャンペーンをやる上では、こうした特性を活かすのは大切ですね。

クリエイティブを起点にマーケティングを展開する

古後:では最後に、今後の展望をお話しいただけますか。

香川:私たちが持っているデータと知見、動画テクノロジーを、日本のマーケターの方たちにうまく活用してもらって、ビジネスとマーケティング上の課題解決につなげていただきたいです。

 今後ですが、弊社で提供している動画アドネットワークに、ShareRank™の手法を取り入れた「感情ターゲティング」を日本でも提供予定です。具体的には、ある広告動画に対して高い感情反応を示したユーザーの特徴を分析し、その結果をもとにターゲティング配信できる世界初の手法です。これは、”クリエイティブを起点”とした新しいデジタルマーケティングです。電通ダイレクトフォースさんの展望も聞かせてください。

古後:我々も“クリエイティブを起点に”という考え方はアンルーリーさんとまさに同じ考えでした。動画マーケティングは今までのオンラインマーケティングの延長線上にあるのではなく、新たなマーケティング手法として弊社もクライアントの皆様と「EICHI™」を用いて一緒に確立させていきたいです。

小川:私は、広告投資配分の最適化の為に、統計学を用いたマーケティングミックスモデリング分析を一部無料でサービスしています。それを用いることで、テレビCMなどのマス広告やデジタルの広告と横並びで動画広告による売上などのKPI増加を定量化できます。またウェブ上のKPIだけでなく、リアル店舗の売上や来店購買数などにどれだけ寄与しているか定量化することも可能です。

 過去の分析事例では動画広告やソーシャルメディアがリアル店舗売上に貢献したROASが数百パーセントとなっていた事例もありました。そのため、我々は「ウェブとリアル双方で売上数億円アップをKPIとした動画マーケティング」を実現できる

 「EICHI™」は、その為に必要な独自のクリエイティブソリューションであり、日本の動画マーケティングに変革を起こし、新たな体験価値を創造していくソリューションとなる自負があります。今はWEBプラットフォーマーやアパレルなど、大規模なブランディング投資をする広告主に対して実験的な提案をしていますが、EICHI™の開発元であるパレク・トリカルが手掛けたファストファッションブランドのような事例をこれから増やしていきたいと思っています。

セミナーでは国内事例も紹介します!

 3月10日(木)、電通ダイレクトフォース主催の無料セミナー「売上数十億円を達成するために必要な動画マーケティング」が開催されます。記事にも登場した古後氏と香川氏がより詳しく動画マーケティングのノウハウを解説します。また、「EICHI™」の開発元であるパレク・トリカルによる日本国内のファストファッションブランドの事例の紹介もあります! 詳細・お申込みはこちらから

MarkeZine Dayではさらなるノウハウ・事例が明らかに

 3月3日(木)に秋葉原コンベンションホールにて開催される「MarkeZine Day 2016 Spring」にて、古後氏と香川氏が登壇します! 記事内では語られなかった企業の事例や、より詳しい動画マーケティングにおけるノウハウが語られます。詳細・お申込みはこちら

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この記事の著者

野本 纏花(ノモト マドカ)

1983年生まれ。成蹊大学経済学部卒業。大学卒業後、大手IT企業にてレンタルサーバーサービスのマーケティングを担当。その後、モバイル系ベンチャーにてマーケティング・プロダクトマネージャーを務める傍ら、ライター業を開始。旅行関連企業のソーシャルメディアマーケターを経て、2011年1月Writing&Marketing Com...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2016/02/05 12:00 https://markezine.jp/article/detail/23813

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