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運用型広告時代の要!トレーディングデスク最前線(AD)

小霜氏が語る、マス×Webアプローチで欠かせない「最適化」とは/業界のボトルネックはどこにある?

 昨今、広告業界ではマスとWebの統合的なアプローチを選択する企業が増加している。企業やマーケターは、どのような視点を持ってこれに取り組むべきなのだろうか。今回は、業界を代表するクリエイティブディレクター 小霜和也氏とハートラス(2018年10月に「エスワンオーインタラクティブ」から社名を変更)代表 高瀬大輔氏に、マスとWebを統合する上で業界が抱えているボトルネックと、それに対する解決策を伺った。

マス×Webの秘訣は「ワンチーム」で進めること

――まずはお二方の自己紹介をお願いいたします。

(写真左から)ノープロブレム合同会社/小霜オフィス クリエイティブディレクター/コピーライター 小霜和也氏
株式会社ハートラス 代表取締役社長 高瀬大輔氏

高瀬:2011年からネット広告業界に身を置き、現在はハートラスでトレーディングデスク事業を基盤としながら、企業のデジタルシフトのためのインハウス支援事業を展開しています。「顧客となる企業の事業全体をいかに改善できるか」という視点に立ち、運用型広告だけでなく、コンサルティング領域から業務改善領域までのインハウス支援、また様々なデータを分析し、企業のマーケティング課題解決に向けた多様な支援を行っています。

小霜:元々はマス系のコピーライターとしてやっていましたが、クライアントの課題が複雑・多様化する中でWebを取り入れていくうちに、いつの間にかマスとWebを統合するクリエイティブディレクターの第一人者みたいなことになっています。

高瀬:いつの間にかですか(笑)。

――早速ですが、昨今マスとWebを統合したアプローチが盛んになる中で、小霜さんが重要だと思われるのはどういった視点でしょうか?

小霜:一言で言えば、「効率化」です。マスだけではなくWebもやっていく必要性が高まってきて、「単純にやることが2倍になった」というのが現状の課題だと思います。リソースを両方に割く一方で、予算も切り詰めていかなければいけないと。「Webに手を出した結果、誰もハッピーになっていない」といった状況が起きてしまっているんですよね。

 マスとWebを統合するのであれば、広告クリエイティブやコンテンツはワンチームで制作する体制が最も効率が良いです。しかし現状では、マスは総合系の代理店に発注して、Webはデジタル専業系の代理店に発注するといったように、代理店をわざわざ使い分けている企業が多く見受けられます。これでは、どちらの代理店も広告全体を仕切っていくことができなくなってしまいます。

高瀬:体制を一本化すると、成果にもつながりやすいと思います。

小霜:そうですね。「マスに向けて認知獲得や潜在的な需要の創出を行い、Webで顧客の心理・態度変容を促進する」という設計は一連の流れの中で進めていくべきです。その意味では、やはりワンチームでやらないと筋道が作りづらい部分があると思います。


「コンテンツ力」だけでは本当の統合は果たせない

――マスとWebを一連の流れで考えた場合、コンテンツを制作する上での予算配分はどう考えるべきでしょうか?

小霜:コンテンツの制作過程において、「配分」っていう考え方を僕はなくしたいんですよ。要はグロス(広告予算の総額)で、テレビCMもWebで配信するコンテンツも、一括して制作すべきだと思っています。そのほうがコストを抑えることができますよね。

高瀬:コンテンツ以外の「メディアの予算配分」については、どう考えていらっしゃいますか?

小霜:コンテンツを最適化すると、必ずメディア予算配分の最適化という課題がくっついてきます。つまりアロケーションです。コンテンツを縦軸とすると、アロケーションが横軸。この面積の最大化がコミュニケーションの最適化であると思っています。

小霜:ターゲット設定をはじめとする戦略にもとづいてコンテンツは最適化されますが、そのコンテンツを認知から購買に至るまでしっかりと割り付けることが重要です。コンテンツ自体に力があったとしても、それを最適なメディアに割り付けることができなければ十分なリターンは見込めず、効率的とは言えません。この「コンテンツ」「メディア」の両輪を考えた提案をしていかなければ、本当の意味での統合は成し得ないのではないかと思っています。

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予算配分コンサルティングは企業にとっての「福音」

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この記事の著者

大木 一真(オオキ カズマ)

モジカク株式会社 代表取締役。株式会社サイバーエージェントに新卒で入社し、Webメディア「新R25」の立ち上げにディレクター兼編集職として参画。Webマーケティングを手掛ける株式会社AViC(2022年7月に東証グロース市場へ上場)の創業期に参画し、執行役員を務める。2019年1月にBtoBサービスやSaaSの導入事例の制...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2019/04/12 10:00 https://markezine.jp/article/detail/29667

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