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定期誌『MarkeZine』特集

顧客=学生とのエンゲージメントをどう高める? GYAOが新卒採用をアプリに絞った理由

 自分たちが向き合う相手=顧客と捉えると、顧客ロイヤルティを重視する考え方を適用できる領域は非常に幅広い。消費者や事業会社はもちろん、広報部門なら一般ステークホルダーや社員、採用部門なら入社希望者が顧客となるだろう。日本最大級の無料動画配信サービス「GYAO!」を運営する株式会社GYAOは2017年度から、新卒採用のチャネルをアプリに一本化し、企業カルチャーと応募者とのマッチング精度を高めているという。同社の採用を管轄する芦田氏と羽生氏に、アプリに絞り込んだ経緯と現在の手応えをうかがった。

※本記事は、2019年11月25日刊行の定期誌『MarkeZine』47号に掲載したものです。

マッチング精度を高めるためにアプリを導入

(左)芦田拓真氏(右)羽生和馬氏
(左)芦田拓真氏(右)羽生和馬氏

株式会社GYAO 取締役 事業推進統括グループ管掌 芦田拓真(あしだ・たくま)氏
大学院卒業後、総合系コンサルティングファームを経て、2009年にヤフー入社。広告、メディア、検索、各事業での事業戦略やデータ分析に従事。2015年よりGYAOに出向し、広告営業のバックヤード業務全般を担当後、サービス・プロダクション部門を中心にGYAO全社の課題解決とデータマネジメントを担う。2018年6月取締役コーポレート統括グループ管掌に就任。19年10月より現職。ヤフーメディアカンパニー映像サービス統括本部事業推進本部長も兼務。

株式会社GYAO 人財戦略室 室長 羽生和馬(はにゅう・かずま)氏
人事コンサルタントとしてキャリアをスタートさせた後、電子書籍ストアサービスを運営する事業会社での人事マネージャーを経て、2014年にGYAOに中途入社。主に採用、人財育成、評価、労務の人事業務に従事し、2018年4月にGYAO人財戦略室室長に就任。人事、総務、役員秘書領域のチームマネジメントと各種施策の推進を担当している。

――まず、芦田さんと羽生さんの担当領域からうかがえますか?

芦田:GYAOではコーポレート領域全般、経営戦略や財務・法務、IR、広報、人財戦略を統括しています。一般生活者向けに無料動画配信サービス「GYAO!」を提供するGYAOとしては、当然ながら編成が重要になるので、編成から配信・精算に至るまでの業務全体にも日常的に関与しています。同時に、親会社であるヤフーの映像配信サービス統括本部の事業推進本部長も兼任しています。

羽生:私はGYAOの人財戦略室の室長として、主に人事、総務、役員秘書の3つの領域をカバーしています。人事部門の役割としては、事業に資する人財戦略を実現していくことです。単に採用という意味ではなく、入社後にそのメンバーが早期に活躍していくところまで、入社後の育成も含めて包括的に捉えています。

――2017年度の新卒採用から、採用の窓口をアプリに一元化されたそうですね。その背景にあった課題をうかがえますか?

芦田:そもそもGYAOとして新卒採用を始めたのが2015年度なので、何年も蓄積があったわけではありません。最初の2年は、いわゆる一般的な就活ナビ系のサイトで情報を提供し、「GYAO!」が成長するにしたがって、それなりに多くの学生さんに応募いただいていました。

 ただ、そうするとどうしても、人事担当が目を通す書類の量が膨大になるので、このコストをいかに圧縮するかは課題のひとつでした。同時に、学生さんにとってもエントリーシートは1社ごとに書く内容が違うので、応募者が求めるものがGYAOになかったり、企業カルチャーとあまりマッチしない場合でも、そこがわからないまま書いてもらうのは負担が大きいだろうという気持ちもありました。そこで、あえて入り口を絞る形にはなりますが、自社と応募者とのマッチングの精度を高めるために、ナビ系サイトを止めてアプリに一元化しました。

GYAOの採用アプリ
GYAOの採用アプリ
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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2021/02/26 17:42 https://markezine.jp/article/detail/32358

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