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定期誌『MarkeZine』特集

キリンが模索する、販促に必要な新たな最適解

 デジタル上での販促活動に力を入れる、キリンホールディングス。スーパーなどの量販店はもちろん、居酒屋などの飲食店に向けた販促のデジタルシフトも進めている。しかし、取り組みを進める中で出てきたデメリットもあるという。デジタル販促に注力する同社に、取り組みの現状、今後の販促に求められることを聞いた。

※本記事は、2020年2月25日刊行の定期誌『MarkeZine』50号に掲載したものです。

量販店と飲食店の2軸でアプローチ

(左)皆巳祐一氏(中央)安藤毅氏(右)永沢拓也氏
(左)皆巳祐一氏(中央)安藤毅氏(右)永沢拓也氏

キリンホールディングス株式会社 デジタルマーケティング部 主務 食領域グループ デジタルR&Dチームリーダー 皆巳祐一(みなみ・ゆういち)氏
2017年10月よりデジタルマーケティング部に所属。現在は、主に食領域事業におけるデジタルソリューション開発をリードする立場としてチームを統括している。

キリンホールディングス株式会社 デジタルマーケティング部 食領域グループ デジタルR&Dチーム 安藤毅(あんどう・つよし)氏
2019年10月よりデジタルマーケティング部に所属。キリンビール、キリンビバレッジ、メルシャンとともに、食領域事業におけるデジタルR&Dを企画・運営している。

キリンホールディングス株式会社 デジタルマーケティング部 食領域グループ デジタルシフト推進チームリーダー 永沢拓也(ながさわ・たくや)氏
2018年12月よりデジタルマーケティング部にて、デジタルコミュニケーションツールの導入・活用戦略立案を担当。主に食領域事業における販促デジタル活用を推進するチームを統括している。

――御社は、SNSを使ったサンプリングをはじめ、様々なデジタル販促を行っている印象があります。まず、直近で行っているデジタル販促について教えてください。

皆巳:主に我々が行っているデジタル販促は、スーパーなどの量販店向け、居酒屋などの飲食店向けの2パターンに分かれています。量販店向けに関しては、SNSを活用したサンプリング、店頭サイネージでのレシピ動画の配信、電子チラシサービス上での広告掲載など、様々な形でデジタル販促の手段を活用してきました。

永沢:特に、デジタル販促においてSNSは非常に重要なお客様接点です。キリンビール、キリンビバレッジなど各事業会社で運用しているSNS公式アカウントでは、各小売チェーンの持っている公式アカウントとの掛け合いも行っています。そのようなコラボレーションを通じて、商品やキャンペーンの認知拡大を狙っています。

 また、SNSは商品を飲んだ感想などリアルの声が表れる場所でもあるので、そこで得られた声を広告や販促のクリエイティブに活用しています。その他にも投稿キャンペーンなどでUGCを増やす取り組みなども行っています。

――量販店では、SNSを中心に様々な施策に取り組んでいるんですね。飲食店向けに関しても教えてください。

安藤:飲食店に関しては、位置情報を活用した広告などで店舗への送客を実施しています。まだ広告としての効果が明確に出ていない部分がありますので、現在はテストを重ねて改善している段階です。

 また、先月キリンビールのグループ会社でビアレストランを運営するキリンシティが新業態店舗「クラフトマルシェ」を恵比寿にオープンしました。クラフトマルシェでは、自身のスマホで注文から会計までを行えるセルフオーダー&ペイという仕組みを導入しています。これにより、お客様の来店時間や注文したメニュー内容をデータとして蓄積することができ、得られたデータは分析活用することでより良いお客様とのコミュニケーションに活かしていくことが可能です。

 また、このような仕組みを導入したのは、クラフトマルシェが多数のクラフトビールを取りそろえているという特徴と、モバイルで自分が好きなクラフトビールを好きなタイミングで頼めることの親和性が高いと考えたためです。クラフトビール市場は認知も拡大し伸びているので、その拡大とより深い理解にキリンが貢献することを目指しています。

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この記事の著者

道上 飛翔(編集部)(ミチカミ ツバサ)

1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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