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リゾームマーケティングの時代

NHK電波返上とコロナ不況の影響 電通「2019年日本の広告費」に潜む「UXインテリジェンス」の課題

「UXインテリジェンス」を実践できるかどうか

 ビフォーデジタルは、ニュートン力学的でマス広告的だ。一方で、アフターデジタルは、量子力学的でIoT広告的だ。世代も業界も異なる二人(氏家さんと藤井さん)の脳波がシンクロする。その波束は、「ユーザー体験(UX)」に収束した。藤井さんは続ける。

「重要と考えているのは『UXインテリジェンス』という考え方です。<中略>行動データをUXに還元していつも使われる魅力的なサービスにすることで、そこからビジネス成果を生み出していく」

 ボブの指摘通り、放送局は技術的に電波を使う必要はない。BBCが電波を返上するとNHKも電波を返上する。

 10年後、2030年「日本の広告費」。「地上波テレビ」の項目はあるのか? 老人の脆弱な記憶の中の昔話になるのか? IoT社会は、テレビの存在意義を不確定で確率論的にする。

 2030年、国家の成長戦略を優先し、テレビ局が電波を返上する。その確率は高いとボブは語った。そういえば、Appleを追随して、GoogleもFacebookもAmazonも、UX重視で成長した。いわゆる「ユーザーファースト」だ。

 1990年代、AppleがMicrosoftを追い抜くとは誰も思っていなかった。テレビ局も、UX重視の経営ができれば、逆転の可能性がある。今年から始まる同時配信で、どんなサービス設計をするのかが未来を占う。

 テレビ局自身が電波返上の強い意志を持ち、「UXインテリジェンス」を実践できるかどうか。ネットテレビにおいて、UXを磨き続けることができるかどうか? 10年後の「日本の広告費」にそれが反映される。

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この記事の著者

有園 雄一(アリゾノ ユウイチ)

Regional Vice President, Microsoft Advertising Japan

早稲田大学政治経済学部卒。1995年、学部生時代に執筆した「貨幣の複数性」(卒業論文)が「現代思想」(青土社 1995年9月 貨幣とナショナリズム<特集>)で出版される。2004年、日本初のマス連動施策を考案。オーバーチュア株式会...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/05/15 08:00 https://markezine.jp/article/detail/33334

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