プラットフォーム全体の活用でユーザーとのリレーションが作れる
─―Talk Head Viewは、1日1社限定ということですが、5,500万人のユーザーに自社の商材・サービスを訴求できるのはインパクトがありますね。
須藤：Talk Head Viewは商材・サービスの認知獲得やブランディングを目指して、これまでも通信キャリアや飲料、自動車、金融系の企業様が、大型キャンペーンや商戦前などに活用されています。
Talk Head Viewでリーチしたユーザーデータは、LINE広告におけるターゲティング配信に活用できるため、テレビCMなど他のマス向け広告と異なり、1人のユーザーに対して継続的なコミュニケーションを行うことができます。また、販売促進やアプリのインストールなどのコンバージョンを重視するダイレクトマーケティングの企業様にも活用いただけますので、ぜひご検討いただきたいです。
林：クロスターゲティングは、LINE広告でLINE公式アカウントの友だち追加を促す「CPF（Cost Per Friends）」に活用するのもおすすめです。たとえば、LINE公式アカウントから配信されたメッセージに反応したアクティブユーザーに類似するオーディエンスを見つけ出し、CPF配信を行うことができます。クロスターゲティングを使えば、自社の商材やサービスにより興味関心を持つユーザーにリーチできるため、一層質の良い友だちを集めることができます。
─―MarkeZineでは、ベネッセコーポレーションさん、ミュゼプラチナムさん、三井住友カードさんに、クロスターゲティングやLINEの法人向けサービスの活用事例をうかがってきました。各社それぞれ目的が異なる中、LINEをうまく活用されていらっしゃいました。
須藤：取材いただいた3社のように、LINEの複数のプロダクトを活用される企業様からはクロスターゲティングへ強い関心をいただいております。LINE広告だけでなく、他の法人向けサービスの運用で得られたデータを上手く活用して、LINEのプラットフォーム全体でユーザーとのリレーションを作っていく戦略は、より効果的なマーケティング活動につながると考えています。
社内に保有するデータが少ない企業でも活用できる
林：LINEのクロスプラットフォーム構想では、自社の商材・サービスをフルファネルで訴求することが可能となります。たとえば、商材がゲームアプリの場合、まず、アプリの認知度を高めるためにTalk Head Viewの配信を行います。その後、リーチしたユーザーに向けて、アプリのインストールを促すためにLINE広告でリターゲティング配信を行います。
また、LINE公式アカウントと友だちになったユーザーにゲームの利用を促すメッセージを送信することで、新規ユーザーの獲得だけでなく、既存ユーザーとも継続性を持ってコミュニケーションを取ることができます。
林：さらに、LINE広告は企業が保有しているファーストパーティデータと組み合わせることもできます。IDFAやADIDのデータをアップロードしたターゲティング配信も可能ですが、LINEのID連携を活用することをおすすめします。
IDFAやADIDなど自社で保有するデータが少ないお客様でも、ID連携を用いてセグメントを定義し、クロスターゲティングで広告効果を高めることができます。
