廃止を経て再実装！Twitterのショッピング機能

　3つ目の傾向が「ショッピング機能の強化」です。Instagramの黎明期から活用を支援している私たちから見て、媒体活性化のターニングポイントはショッピング機能の実装でした。コミュニケーションの場だったInstagramで「ものを売れるようになる」とわかったタイミングで、多くの企業がアカウントを開設し、投資を強化したからです。

　実はTwitterも、2014年からショッピング機能を提供していたのですが、2017年に同機能を廃止しています。2017年にInstagramがショッピング機能を実装して以降、TikTokやPinterest、YouTubeにおいてもショッピング機能の展開や準備が進んだため、需要の高まりを受けて2021年にTwitterでも再実装に至ったようです。

　現在、Twitterには4つのショッピング機能があります。プロフィールに設置される「The Shop Spotlight」や、Twitter内にオンラインショップを開設できる「Twitter Shops」のほか、ライブ配信から商品ページへのシームレスな遷移を実現する「Live Shopping on Twitter」と新商品の販売をリマインドする「Product Drops」です。Twitter内で決済が完了する仕組みの実装は今のところ予定されておらず、4機能とも外部のショッピングサイトとの連携を前提としています。なお、これら4機能も日本では未実装です（2022年8月現在）。

　Twitterはこの数年間で進化を遂げつつあります。2022年8月にも、プロフィールページに住所を登録することで「Google Map Platform」との連携を可能にする「ロケーションスポットライト」という新機能が実装されたところです。飲食店や美容室などのローカルビジネスは、Twitterアカウントを通じた来店促進が行いやすくなるのではないでしょうか。

Twitterとどう向き合っていくべきか

　本記事でご紹介したTwitterの新機能を、皆さんはどのくらいご存じでしたか？　もしまだ触れていない機能があれば、まずは試しに触れてみてください。コミュニティやspacesは日本でも利用可能です。

　フリートのように、テスト運用の結果廃止される機能も出てくるかもしれません。しかしながらspacesやコミュニティ、サークルのような機能からは、これまで「不特定多数の人に情報を拡散できるプラットフォーム」として台頭してきたTwitterを「特定の人と深くコミュニケーションをとるプラットフォーム」にしたいという意向の変化が見てとれます。

　機能の追加によってユーザーの使い方にも変化が生じることを、私たちはInstagramで体感してきました。Twitterでも今後、同じ変化が起こり得ます。過渡期とも言える現在、企業側もTwitterとの向き合い方を変えることで、これまで以上にビジネス活用で成果を感じられるようになるかもしれません。

【調査概要1】
表題：Twitter活用実態レポート～Twitterの企業活用における課題と成果実感～
対象：テテマーチのメルマガを購読している企業のTwitter担当者
方法：インターネット調査
期間：2022年2月28日（月）～2022年3月11日（金）
人数：161名
エリア：全国

【調査概要2】
表題：2021年12月 Instagram活用実態レポート～Instagram活用における課題と成果実感～
対象：Instagram分析ツール「SINIS（サイニス）」を利用中の企業
方法：インターネット調査
期間：2021年12月21日（火）～2022年1月27日（木）
人数：274名
エリア：全国