I-neが導入したSIVAのSquad beyond

MarkeZine編集部（以下、MZ）：原様の自己紹介をお願いします。また、今回I-ne様では、SIVA様の「Squad beyond」を用いてデジタルマーケティングの業務効率化を図られたようですが、Squad beyondとは何でしょうか。開発の背景も含めて、教えてください。

原（SIVA）：私は、デジタルマーケティングプラットフォーム「Squad beyond」のグロースチームに所属しています。

原（SIVA）：Squad beyondは30分で始めて、1日10分の作業で運用の改善をすることができるデジタルマーケティングプラットフォームになります。

　以前のWeb広告では、広告配信の性能ばかりが進化し、それらを扱う側の実際の業務はアナログで非常に非効率でした。そして、アナログ業務を効率化する手段として「それぞれに適したツールを追加・導入していくこと」が主流でした。しかし業務一つひとつにツールを導入するのは、それぞれツールの提供元である企業が異なっていたり、導入後に発生する時間や作業、ルール、人手の確保などあらゆる手間がかかってしまいます。これではアナログ業務の効率化とはいえません。

　対して、日々進化するWeb広告の最新バージョンに合わせたもの（必要なツールなどが備わっている状態）を最初から作ることでそれらの手間は削減できる。それを実現したのがSquad beyondです。

MZ：具体的にどのような業務が「効率が悪い」と感じられたのでしょうか。

原（SIVA）：Web広告回りの業務は主に「制作」「校閲」「入稿」「配信」「レポーティング」「運用」の流れ。それが今なお効率化されていないと思っています。

　先程述べた通り、効率化を目指して各業務に一つひとつ別のツールを導入すると、ルールや人手の確保などあらゆる手間がかかってしまいます。ここに課題を持っている企業様は多いです。いわゆる「導入はしたが使いこなせていない」状態です。

　そのためSquad beyondでは、LP制作からデータ解析、LP／広告の運用・最適化、レポーティングまでを一つのプラットフォーム上で完結させられる仕組みになっています。

原（SIVA）：Squad beyondに様々な機能を搭載させた理由としては、ユーザー様の「重要な結果」にフォーカスをしているためです。

　デジタルマーケティングを行う理由は、決してLPを作りたいわけでもなく、レポーティングをしたいわけでもありません。マーケティング活動で得たい重要な結果があるわけで、その重要な結果を出すために必要な機能やデータが緻密に計算された上でプロダクトとして表現されています。

複数の媒体を横断して、効率的に効果測定が可能

MZ：次にI-ne様に伺います。今回、なぜSquad beyondを導入されたのでしょうか。

小林（I-ne）：デジタルマーケティング業務のインハウス化にあたり、最も効率よく運用ができる環境を整備したいと考えたからです。2022年7月、WrinkFadeをM＆Aして以降、本部内では定期通販やリピート通販といったダイレクトマーケティングに注力してきました。

小林（I-ne）：しかし、当社でもデジタルマーケティング業務には1～2人程度しかリソースを割けておらず「リソースが制限される中で、どのように成果を最大化できるか」が課題でした。

　また、広告運用におけるツールの一元化も課題にはありました。広告を複数の媒体に出稿すると様々なツールを横断して見なければ効果を測れません。また、社内の意思決定の部分でも、媒体ごとに担当者が分かれているので、余計に時間がかかってしまいます。

　その点、Squad beyondでは様々な広告の効果を一元的に見られるので、最速でPDCAが回せる。まさに、ツールを超えたインフラの一つだと感じています。

MZ：LINE様の立場から、Squad beyondの特徴をどのように感じられたか教えてください。

下園（LINE）：今や多くの企業が複数の媒体に出稿し、効果測定に苦戦している中で、Squad beyondでは媒体をまたいだ効率的な効果測定ができる。これもSquad beyondの魅力の一つだと感じました。

LPへの遷移率は150％にまで改善

MZ：Squad beyondを活用したことで、具体的にどのような成果を感じていらっしゃいますか？

藤木（I-ne）：当社では、WrinkFadeに関する記事広告を複数の媒体に出稿しているのですが、記事広告からLPへの遷移率は、Squad beyond導入前と比べて約150％改善できています。

藤木（I-ne）：また、人的リソースが限られる中、広告運用で成果を出すには、LPへの遷移率が良いクリエイティブなどをA／Bテストで見極めて、優先して出稿していくなどの工夫が求められます。しかし、Squad beyond導入以前はA／Bテスト一つとっても、ヒートマップやA／Bテスト専用ツールなどを併用する必要があり、時間がかかっていました。その点、Squad beyondでは、わずか5分でA／Bテストができるようになり、広告運用のPDCAはかなりスピードアップしました。

　インハウスで運用するようになったことで、今まで代理店を通さないと把握できていなかった数字をSquad beyondで直接見られるようになった点も大きなメリットです。当社でより確度の高い仮説を立てられ、無駄なアクションは省きつつ、クリエイティブの検証、差し替えなど適切なアクションは瞬時に取れるようになりました。以前と比べ2倍近く生産性は向上したと感じています。

　その結果、これまで着手できていなかった施策にも手を出せるようになり、その一つがLINE広告です。これまではリソースの問題から手をつけることができていなかった複数の改善施策も同時に進行できるようになり、以前は出稿量がほぼ0の状態だったのが今では何十倍も出稿できるようになりました。

成功の要因はスピード感

MZ：I-ne様の今回の成果について、媒体社の立場からその要因はどこにあったとお考えでしょうか。

下園（LINE）：当社のLINE広告に寄せて話をしますと、LINE広告の運用においては、クリエイティブをいかにスピーディに改善させられるかが重要です。このスピード感をI-ne様はSquad beyondを導入したことで確保できるようになった──これが最大の要因ではないでしょうか。

下園（LINE）：実際、当社からI-ne様にLINE広告のクリエイティブのトレンドや傾向などをご紹介すると、I-ne様はすぐにそれらをクリエイティブに反映されております。このスピード感は圧倒的ですね。また、様々なクライアント様とお話をする中で、Squad beyondを導入されている比較的多くの企業様がLINE広告を安定的かつ継続的に出稿できている印象を受けます。

マーケターが“本来”の目的にリソースを割けるように

MZ：支援側の立場から、I-ne様の成果の要因をどう分析されますか？

原（SIVA）：I-ne様の結果は自分ごとのように嬉しく感じています。

　現在、I-ne様を筆頭に多くのSquad beyond導入企業様がLINE広告で結果を出し続けています。これは、デジタルマーケティングで結果を出すために「Squad beyondデータパイプライン」でどの数値をどのように改善していけば良いのかを1日10分の作業で運用改善に成功しているからです。

　LINE広告において、最も重要とされるバナー×LP（記事LP）のPDCAを散らばったデータの中で改善し続けることは難儀です。必要なデータが揃えば自ずと必要な打ち手も見えてきます。属人的な経験や勘ではなく、再現性をもったデジタルマーケティングを行っていくことで、I-ne様のようなマーケティング活動を行えるようになると思っています。

広告主・代理店・媒体社三方良し

MZ：皆様の展望をお聞かせください。

下園（LINE）：LINEは月間9,500万人（2023年3月時点）の方に利用いただいています。この浸透率を背景に、今後もより多くのLINEユーザーにI-ne様の商品を認知・体験いただけるよう、引き続きクリエイティブ面でサポートさせていただきたいと思います。

小林（I-ne）：今後も、新たな商品やブランドをローンチしていく予定ですが、その際に、今日話に出たWrinkFadeに関する広告効果のデータが、これからの新商品・ブランドの開発・訴求においても活きてくるでしょう。そのため、今後もSquad beyondを活用して精緻に効果検証を進めていければ、と思います。

藤木（I-ne）：I-neでは今、デジタルマーケティング業務のインハウス化を進めてはいますが、代理店さんとのお付き合いも引き続き大切にしていきたいと思います。Squad beyondで計測できたデータをナレッジとしてため、いち早く各数値の向上に動くことで、代理店さんとの相乗効果を生み、成果を上げていきたいです。

原（SIVA）：その点でいうと、現在、Squad beyondはコラボレーション機能を活用して利害関係者がメールアドレス一つでデータやLPを共有できる仕組みになっています。

　「Squad beyondに代わるものがありません。」嬉しいことに導入企業様から、この言葉をいただけることが多いのですが、コラボレーション機能の存在も大きな理由の一つです。弊社の代表が常々言いますが、競合は「Web広告20余年で積み上げられた業界の常識そのもの」であり、誰かの何かとは戦っておりません。

　たとえば、マーケター同士で運用データや制作したLPを共有し合うことは過去、積極的に行われていましたか？行われていませんよね。このように、考えられる企業課題を根本的に仕組みを変えていくことで解決していきます。そもそも、Web広告で成果が上がらないという課題を持つ全ての企業様にご活用いただきたいと思っています！