10代やM1のユーザー層に厚みが出てきた

──TVer広告として本格提供をし始めてから、プロダクトはアップデートや進化を遂げていると思います。数年前と現在で広告プロダクトの作り方はどう変わりましたか？

　元々1st Partyデータをベースに広告プロダクトを設計していましたが、ここ数年は業界全体で1st Partyデータの価値が高まっていますよね。TVer広告ではターゲティング配信の機能を積極的に拡充しているところです。

　性別や年齢などの属性に基づくターゲティングはもちろん、視聴履歴やアンケートで取得したデータを用いれば、興味関心によるターゲティングも可能です。また「全局のドラマを横断して動画広告を配信する」といった、コンテンツジャンルによるターゲティングもTVer広告ならではの機能と言えます。

──ユーザー層にも変化は見られますか？

　バラエティ番組やスポーツのライブ配信を拡充したことにより、10代の若年層やM1、M2、M3などの男性ユーザー層が厚くなりました。TVer広告のセールスを始めた当初は男女比が女性7：男性3でしたが、今はフラットに近づきつつあります。長らく「テレビでリーチしづらい」と言われてきたM1層の比率がF1層より高い点は、TVer広告の強みの1つです。

──視聴デバイスの変化はいかがでしょうか？

　スマートフォンやタブレットなどのデバイスが約6割を占めるものの、テレビデバイスは約3割で、緩やかに増えつつあります。テレビで視聴するユーザーはコンテンツ視聴時間が長く、1人あたりの利用頻度が高いです。

　コネクテッドテレビは広告メディアとして注目を集める一方「有効なデータが取得できない」「効果測定が難しい」などの課題もあるようです。その点TVerではテレビ視聴データを保有しているため、コネクテッドテレビでも精度の高いターゲティング配信ができる上、ブランドリフト調査も行うことができます。

──TVer広告を積極的に活用している広告主の業種や商品ジャンルに傾向はありますか？

　まんべんなく幅広い業種の広告主に出稿いただいています。件数で見ると不動産や官公庁の案件が多いです。TVer広告では市区町村単位までエリアを絞って広告が配信できるため、新たなエリアマーケティングの手段として機能しているのかもしれません。テレビCMの場合は関東なら1都6県単位でしかエリアを絞ることができませんから、事業所の近隣住民にプレミアムなコンテンツで訴求したいカーディーラーなどのニーズともマッチします。官公庁の案件が多い理由は、セーフティなコンテンツが流れる環境で広告を配信できる点にあるようです。

──大手／中小など、広告主の企業規模の傾向はいかがですか？

　初期は中小企業の割合が大きかったものの、現在は大手企業でもTVer広告を活用いただいています。やはり最初はブランディング目的で活用いただくケースが多いですね。一方で「ロウワーファネルにも効果が見込めるのでは」という広告主からの期待感も伝わってきます。独自調査の結果、認知啓蒙や興味喚起だけでなくコンバージョンに近いところへの効果も出ているんです。

──TVer広告の購買への貢献度を測ることもできるのでしょうか？

　正規のメニューとしてご用意しているわけではありませんが、カスタマイズでご提案することは可能です。