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【現地レポ】Braze AIの新機能などを発表 BrazeがFORGE 2024を開催

 米国時間の9月23日~25日、ラスベガスのVirgin Hotels Las VegasにてBrazeの年次カンファレンス「FORGE 2024」が開催している。

 24日に実施されたキーノートでは、まず同社のCEO 兼 共同設立者のBill Magnuson(ビル・マグナソン)氏が登壇した。

Braze CEO 兼 共同設立者 Bill Magnuson(ビル マグナソン)氏

 今年の同イベントのテーマは、「より良いマーケターになるには今が絶好のチャンスである(There's never been a better time to be a better marketer)」。このテーマには、同社が抱える「カスタマーエンゲージメントを構築するための技術を進歩させたい」という想いが詰まっているとBill氏は語った。

 また、企業によるカスタマーエンゲージメントの現状について、「体験を一人ひとりにパーソナライズさせるべきであることは理解しているが、本当の意味でそれができている会社はいないのではないか」とBill氏は指摘。その上で、Brazeのようなカスタマーエンゲージメントプラットフォームと各企業の新たな取り組みが組み合わさることで、各ユーザーを理解し、企業とユーザーの間で良い関係を築けるようになると強調した。

 続いて、同社のCTO 兼 共同設立者のJon Hyman(ジョンハイマン)氏と、Chief Business & Marketing OfficerのAstha Malik(アスタマリク)氏が登壇。

 まず、Ashta氏が、2023年11月に開催したFORGE 2023からの1年間でのアップデートの概要を解説。「データ」「オーケストレーション&BrazeAI」「チャネル」の3つのコア領域にて約30の商品・エンジニアチームが新機能を提供してきたという。

Braze Chief Business&Marketing Officer Astha Malik(アスタ マリク)氏

他社プラットフォームと連携 Braze上でアクセスが可能に

 次に、Jon氏が今後数ヵ月の間にリリースする予定の新機能を複数紹介した。1つ目として紹介されたのは、2024年中でアップデートを予定している「Brazeデータプラットフォーム」だ。マーケターが直感的に活用することが可能な同プラットフォームには、現在、1日につき30億のローデータが持ち込まれているとJon氏は語る。

Braze CTO 兼 共同設立者 Jon Hyman(ジョン ハイマン)氏

 同データプラットフォームで行われるアップデートの1つが「CDI Segments」だ。同機能は、その他のプラットフォームとの連携により、他のプラットフォームに保存してあるデータにBraze上から直接アクセスが可能になるもの。これにより、社内のクラウドストレージに保管するデータをBrazeにコピーする必要がなくなるため、セキュリティ面で安全な上に、手間なく最新のデータをBraze上で活用することができる。

 現在同機能は、既にSnowflake、Amazon Redshift、Databricks、Google BigQueryと連携済み。2024年中には、Microsoft Azureとの連携も完了する予定だ。

パーソナライズされたチャット画面を提供

 次にJon氏は、チャネルのアップデートについて紹介。その1つとして挙げられた「WhatsApp Enhancement」のアップデートだ。企業がWhatsAppを活用してユーザーとコミュニケーションを取る際に、ユーザーごとに異なる内容のメッセージや画像の送信が可能になる。

 具体的には、2024年中にクリック&ドラッグ機能や新たなタイプのメッセージ機能をリリースする予定。加えて、2025年にはWhatsApp上でショッピングが可能な「WhatsApp Commerce」のサポートを開始する。これにより利用企業は、「各スレッドにてユーザーごとに最適化されたショッピング体験が提供できるようになる」とJon氏は説明した。

AIの新機能「Project Catalyst」を発表

 最後にJon氏は、「Project Catalyst」と呼ばれるBrazeAIの新機能を紹介。同機能では、同社が提供するノーコードのカスタマージャーニーオーケストレーションツール「Brazeキャンバス」と組み合わせることで、ユーザーのキャンペーンを統合して設計が可能になる。

 そんなProject CatalystのことをJon氏は「未来の消費者体験を作るための“AIエージェント”である」と表現。各ユーザーにとって最適な体験作成を支援すると語った。なお、同機能は、2026年の上半期にβ版の提供を予定している。

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MarkeZine(マーケジン)
2024/09/26 10:00 https://markezine.jp/article/detail/47058

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