5月1日から3日間にわたって米Responsys社のイベント「Responsys Interact 2012」がサンフランシスコで開催された。この記事では他社から配信されるメールも含め増え続けるメールに対して、先進企業がどのような対策を行っているのか紹介する。
Eメールマーケティングの基本的な課題
Responsys Interact 2012 のブレイクアウトセッションでは、Responsys社のクライアントによるＥメールマーケティングの実践的な取り組み事例が数多く発表されていた。テーマは決して目新しいものではないが、課題解決のためのアプローチとその進め方には学ぶ点が多い。イベントレポートの最終回となる今回の記事ではEメールマーケティングの基本的な課題解決に関するブレイクアウトセッションをいくつかご紹介する。
筆者がメモのために会場で撮影した画像を加工して使用しているため、一部画像の画質が悪いことをご容赦ください。
販促メールが増え続ける中どうやって効果を上げるのか
販促メール数の増加とレスポンスの低下は、アメリカでも大きな問題である。また、メールを送り過ぎることで、顧客との関係性を損なうということも共通認識になっている。販促メールであふれかえる受信箱の中で、どうやって効果を上げつつエンゲージメントを高めることができるのだろうか。
Responsys社が示した調査報告では、大手ECサイトからの販促メールが年16％も増加していること、平均すると登録者の60％がノンアクティブ層であることが報告されている。（ここでは、半年以上メールの開封、もしくはクリックが無ければ「ノンアクティブ」とされている）別の調査によるば、消費者の44％は企業からのメールが多すぎると思っているという。次の2つのセッションでは、メール配信数のコントロールやその中で効果を上げる工夫などについて議論が交わされた。
- 「Turn down the volume.」（philosophy（化粧品）／Nutrisystem（健康食品）／Epson America）
- 「You sent a million emails last night. But who cares?」（Research In Motion／Thomson Reuters）
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岡本 泰治（オカモトヤスハル）
株式会社ディレクタス 代表取締役。リクルートを経て、ディレクタスを設立。数多くの大手企業のeCRM及びEメールマーケティングの戦略を立案し実行を支援。現在は複数チャネルを横断したクロスチャネル・マーケティングのためのコンサルティングとCCCMなどのツール提供、運用支援を行う。著書に『BtoC向けマーケティングオートメーシ...
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