近年、存在感を高めるアドテクノロジーや運用型広告だが、コストパフォーマンスを最重要視するダイレクトレスポンスマーケティングにおいては、それを使うだけでは十分な成果は得られない。では、どうしていくべきか。ダイレクトマーケティング領域で多くの企業の事業拡大実績を残してきたアドフレックス・コミュニケーションズの近藤大介氏は「最先端アドテクノロジーと人の手による綿密なクリエイティブ開発の両輪をまわすことが事業拡大の決め手」であると説く。
本インタビューの近藤大介氏は既に退職しております。最新のサービス紹介はこちらをご覧ください。
アドテクノロジーだけでは成果は出ない
アドテクノロジーの存在感が高まっている。特にこの数年は、データ分析や統計解析の技術が大きく進歩したことなどを受け、DSP、SSP、DMPといった広告配信のための技術開発やプラットフォーム構築に向けた動きが活発化した。ただ、当然のことながら、そうした最先端のアドテクノロジーだけが広告の成否を決めるわけではない。逆に注目を集めるようになったのがクリエイティブの重要性だ。アドフレックス・コミュニケーションズでアカウントプランニング部のディレクターを務める近藤大介氏は、アドテクノロジーとクリエイティブの関係について、こう話す。
「アドテクノロジーに関しては新しい技術が次々と登場しています。ただ、アドテクノロジーの進化といっても、広告主観点で言えば、極論するとターゲティングの精度を高めているだけです。それも今の技術レベルでは、その商品を購入したいというユーザーをピンポイントで抽出することはできない。そのため、有効活用できているのもごく一部の企業に限られます。一方、広告である以上は、実際に人が目にするクリエイティブが、成果に結びつく最大の要因になります。アドテクノロジーだけで何がどうなるというのではなく、アドテクノロジーとクリエイティブの両輪がまわってはじめて成果につながるのです」(近藤氏)
アドフレックス・コミュニケーションズはダイレクトマーケティング事業を展開する企業などに総合広告サービスを提供するマーケティングカンパニーだ。もちろん、アドフレックス・コミュニケーションズでもアドテクノロジーは積極的に活用している。なかでも、近藤氏は、システムエンジニアとしてのキャリアを持ち、同社において、アドテクノロジーの専門部署を立ち上げた経歴も持つ。そんな同氏から見ても、アドテクノロジーだけでは効果を発揮しにくいものなのだという。
「ダイレクトレスポンスにおける広告主にとっての課題は、常に売上規模の拡大か、費用対効果の改善の2つです。アドテクノロジーだけではある一定レベルの費用対効果の改善はできても、売上規模の拡大はできません。事業内容、利益構造、事業の規模によって、効果的な施策は変わってきます。アドテクノロジーだけでは解決できないのです」と、近藤氏は語る。
例えば、昨今脚光を浴びているトレーディングデスクでは、適切なターゲティング設計を行い、いかに適切な価格で入札を行うかがカギになる。ただ、それに終始してしまう恐れもあるのだ。もちろん、ターゲティング設計や買付ロジックも重要だが、それを適切に設定・運用するのは、もはや当たり前のことで、成果を最大化させる要因はむしろクリエイティブにあるのだという。
事業の成長に合わせた適切な広告施策を
アドテクノロジーとクリエイティブの融合といっても、実際にはどうしていけばいいのだろうか。アドフレックス・コミュニケーションズでは、ターゲット層を商品関心層、顕在層、潜在層という3つにわけ、事業成長フェーズごとに実施すべき施策を「メディア・プランニング・メソッド」として体系化している。商品関心層は商品自体に関心を持っている人たち、顕在層は、商品は知らないが、商品が解決する課題を認識している人たち、潜在層は課題自体の認識が曖昧、もしくは認識をしていない人たちだ。
これは、アドフレックス・コミュニケーションズが広告主とともに取り組んできた成功モデルの一つだ。アドテクノロジーとクリエイティブを効果的に用いることで、広告主の事業成長とともに、継続的な成果を上げていくメソッドといえる。図中の第1フェーズは、事業開始段階や一度プロモーションに失敗している場合だ。ここでは、CPR(Cost Per Response)の安定化を目的に、SEMやアフィリエイトといったリスクが最も低いメディアのみで展開していく。第2フェーズは、成果がある程度拡大し、めどが見え始める段階だ。商品関心層だけでなく、顕在層にもターゲットを拡大する。施策としては、ディスプレイ広告クリエイティブの開発、およびディスプレイ型の運用型広告に着手する。第3フェーズは、「勝ちクリエイティブ」が出始め、運用型広告でも、ある程度の光明が見える段階だ。潜在層にもターゲットを拡大し、施策として、純広告枠に展開し、一気に規模の拡大を図る。
「DMP、3PAS、マーケティングオートメーションツールなどは、この最後の第3フェーズに至ってはじめて利用するものだと考えています。事業が小さい段階では、目立った成果がえられず、コストばかりかかることになりかねないためです」(近藤氏)
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齋藤 公二(サイトウ コウジ)
インサイト合同会社
「月刊Computerwold」「CIO Magazine」(IDGジャパン)の記者、編集者などを経て、2011年11月インサイト合同会社設立。エンタープライズITを中心とした記事の執筆、編集のほか、OSSを利用した企業Webサイト、サービスサイトの制作を担当する。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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